| 研究課題/領域番号 |
19K10824
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58050:基礎看護学関連
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| 研究機関 | 埼玉県立大学 |
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研究代表者 |
常盤 文枝 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 教授 (00291740)
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| 研究分担者 |
吉村 基宜 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 助教 (00781288)
鈴木 玲子 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 教授 (20281561)
西田 乃生子 (山口乃生子) 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (70381431)
中澤 良子 (大場良子) 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (80381432)
宮部 明美 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 助教 (10708522)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | ピア評価 / 看護基礎教育 / 総括的評価 / 小グループ学習法 / アクティブラーニング / グループ学習 / 相互評価 / 学習効果 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、３カ年で小グループ学習におけるピア評価を「総括的評価」として確立することを試みるため、以下３つのステップで研究を実施する。
１．小グループ学習法におけるピア評価の実施状況と課題の明確化のため、看護基礎教育におけるピア評価の実施状況について質問紙調査を実施する。
２．「総括的評価」として用いるための具体的方略を精錬するため、デルファイ法を用いて、「総括的評価」に資するピア評価の運用案を策定する。
３．策定した「総括的評価」に資するピア評価の運用案の検証をするため、模擬授業を用いた実験調査を実施する。最終的に、小グループ学習でピア評価を「総括的評価」として用いるためのモデル案を提示する。
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| 研究実績の概要 |
本研究では、小グル―プ学習法で多用されているピア評価を「総括的評価」として確立する方法を検討することを目的としている。
これまで、調査研究を実施し、国内の看護基礎教育における小グループ学習法でのピア評価の実施状況と課題について記述的な分析を行った。しかし、2020年度よりコロナ禍の影響により、対面による通常授業が長期間にわたり実施できない状況が続いたため、計画を変更し、遠隔システムを活用した小グループ学習法におけるピア評価を実施し、収集した小規模データの解析から、「総括的評価」の可能性を検討することとした。
2021年度の調査分析では123サンプル、級内相関係数ICC(2,1)=0.35（0.24-0.441）,ICC(2,3)=0.68（0.573-0.763）であった。2022年度の調査分析では欠損値が多く対象は84サンプルで正規分布ではなかった。カッパ係数を算出したところ、上限で0.467で低値で信頼できる値を得ることができなかった。
2カ年にわたり看護基礎教育課程の1科目においてデータ収集を行い解析した結果、他者評価間の級内相関係数（ICC）およびカッパ係数では十分なサンプルが確保できないこと、正規性が確保できないことから、十分な信頼性が得られず、総括的評価に耐えうるデータとならないことが明らかになった。要因としてはサンプル数の確保のほかに、評価指標に課題があることが考えられるため、ピア評価の指標を再検討し、2023年度にあらためて調査分析を実施する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
コロナ禍の影響により、対面授業の実施ができない状況が続いているため。小グループによるワークの実施は、感染拡大を防止する観点から、WEB会議システムにより実施したが、当初案で想定したグループワークの形態ではないため、学生間のピア評価が画面上のやり取り、あるいは音声によるやりとりのみからの評価となった。対人関係に関する評価を行っているため、直接的に得られる情報に制限があり、評価のばらつきに影響を与えていると考える。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度は対面による通常の小グループ学習法を展開できると考える。また過去2年間の調査結果に基づき、ICCもしくはカッパ係数による信頼性を高めるため、評価指標の見直しを行う。またデータ数を確保するため、複数の科目において調査協力をえるよう調整する。
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