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回復期脳卒中患者の病棟生活21時間の移乗を支える生活者目線の看護支援モデルの開発

研究課題

研究課題/領域番号 19K10855
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分58060:臨床看護学関連
研究機関新潟県立看護大学

研究代表者

高柳 智子  新潟県立看護大学, 看護学部, 教授 (90313759)

研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2021年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2020年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2019年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
キーワード脳卒中 / 移乗 / 車椅子 / 回復期リハビリテーション病棟 / リハビリテーション看護 / 転倒 / 脳卒中患者 / 車椅子移乗 / 生活場面 / 移乗動作 / 回復期
研究開始時の研究の概要

本研究は、回復期にある脳卒中患者の生活場面での移乗自立を支える生活者目線を重視した看護支援モデルを開発することである。具体的には、回復期リハビリテーション病棟に入院中の脳卒中患者の1日の過ごし方とその認識の解明、移乗自立後に自宅退院した脳卒中患者の冬季の生活調査から、回復期リハビリテーション病棟での生活で本当に習得すべき内容を抽出する。この知見を基盤に生活者目線での看護支援モデル試案を作成し、専門家会議を通して精練させていく。

研究成果の概要

本研究は、ベッド・車椅子間移乗時に転倒した回復期脳卒中患者に対し,「一人での移乗を続けてよい」と判断する際の看護師の判断視点の因子構造を明らかにすることを目的とした。
全国の回復期リハビリテーション病棟でリーダー的役割を担っている看護師(各病棟1名)に質問紙調査を行った。分析には探索的因子分析及び確認的因子分析を用いた。
857施設に郵送し,有効回答は319名(有効回答率89.6%)であった。看護師の判断視点として,〈安全な移乗動作の定着〉〈再転倒予防につながる学習体験〉の2因子8項目の因子構造モデルが得られた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

ベッド・車椅子間移乗時に転倒した回復期脳卒中患者に対して,「一人での移乗を続けてよい」と看護師が判断する際の判断視点として,2因子が抽出された。第1因子の〈安全な移乗動作の定着〉は移乗時の見守り解除の判断と共通性は高い反面,第2因子の〈再転倒予防につながる学習体験〉は移乗時の見守り解除の判断にはない視点であり,単独での移乗時に転倒した場合に特有の判断視点と考えられる。そのため,本研究で得られた判断視点は,既に単独での移乗を許可されていた回復期脳卒中患者の転倒後の移乗方法を,安全とADL拡大の両面から検討するうえで,有用な知見となりうる。

報告書

(5件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2022 2021 2019

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] ベッド・車椅子間移乗時に転倒した回復期脳卒中患者に対して、「一人での移乗を続けてよい」と判断する看護師の判断視点の因子構造2022

    • 著者名/発表者名
      髙栁智子
    • 雑誌名

      日本看護研究学会雑誌

      巻: 45(5) ページ: 951-958

    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] 回復期脳卒中患者に対するベッド・車椅子間移乗前後の布団操作自立に向けた看護支援の実態調査2019

    • 著者名/発表者名
      髙栁智子
    • 雑誌名

      日本リハビリテーション看護学会誌

      巻: 9(1) ページ: 51-57

    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 車椅子移乗時に転倒した回復期脳卒中患者の移乗自立続行の可否を判断する看護師の視点2021

    • 著者名/発表者名
      高柳智子
    • 学会等名
      日本看護研究学会第47回学術集会
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書

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公開日: 2019-04-18   更新日: 2024-01-30  

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