| 研究課題/領域番号 |
19K10872
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 日本医療大学 |
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研究代表者 |
進藤 ゆかり 日本医療大学, 保健医療学部, 教授 (70433141)
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| 研究分担者 |
青柳 道子 北海道大学, 保健科学研究院, 講師 (30405675)
塚本 美奈 札幌医科大学, 保健医療学部, 講師 (30608500)
岩崎 創史 札幌医科大学, 医学部, 講師 (90608910)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 非がん性慢性痛 / がんサバイバー / 慢性疼痛 / オピオイド鎮痛薬 / 非がん性慢性疼痛 / がん患者 / 慢性痛 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
これまで申請者らは、難治性の非がん性慢性痛患者の慢性疼痛に対するオピオイドの効果や，痛みと共に生きる体験について解明してきた．しかしながら，非がん性痛を持つがん患者（がんサバイバー）は研究対象としていなかった．本研究では，がん患者に生じる非がん性慢性痛（術後創部痛や化学療法，放射線療法等のがん治療が原因の痛みや，がんと関係ない痛み）に対する，医療者側とがん患者側双方のオピオイド鎮痛薬処方に関する認識とその処方の課題を明らかにする．さらに，がん患者に生じる非がん性慢性痛に対する正しい看護介入のありかたを検討し，本邦における非がん性慢性痛に関する看護実践教育のための基礎資料を作成する．
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は，がんサバイバーに生じる非がん性慢性痛（術後創部痛や化学療法，放射線療法等のがん治療が原因の痛みや，がんと関係ない痛み）に対する医療者側のオピオイド鎮痛薬処方に関する認識と現状，課題を明らかにする．さらに，がん患者に生じる非がん性慢性痛に対する正しい看護介入のありかたを検討し，本邦における非がん性慢性痛に関する看護教育のための基礎資料を作成することである．
医療者側に対して面接・グループインタビュー調査を実施するために、関連学会へ参加し、非がん性疼痛を持つがん患者をケアしている医療従事者とコンタクトをとり、インタビュー対象者のリストアップを行った。 対象者として、①対象施設でがん患者（がんサバイバー）に対してオピオイド鎮痛薬処方をしている麻酔科医，②がん・緩和ケア専門医，及びがん看護 専門看護師や緩和ケア認定看護師で，本人から研究参加の同意を得られる方，合計約25名としていたが、そのほかコメディカルである薬剤師や理学作業療法士などが、同じような困難な場面に直面していることが分かり、対象者を広げる必要があることがわかった。しかし、新型コロナウイルス感染症の流行により、病院などの関連施設が緊急事態に陥り、調査協力の目途がたたない状況となってしまった。そのため、リモートでの調査方法の模索など、現在調査可能な方法での研究方法の練り直しを行い、当初の人数よりも縮小した調査にすることに修正した。また、これまでの関連文献の知見を整理し、市民公開講座で非がん性疼痛を持つがん患者のオピオイド鎮痛薬の使用に関して講演を行った。さらに、医療者に対する啓発目的で、今年度、医学部でのがん専門医療人セミナーにおいて、「慢性疼痛とオピオイド鎮痛薬」をテーマに講演し、対象者選定を行った。現在、縮小規模でのリモート面接対応型の面接調査の倫理審査を申請し、調査する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
新型コロナウイルス流行下でも、調査研究を進行させるためには、リモートでの調査方法を再考する必要があり、かつ対象施設などが緊急事態に陥り、研究協力依頼が行えなかった。加えて、領域内の教員の休職、異動などが続き、領域内の教員不足への対応と学生数増加による実習施設の確保、改正カリキュラムの策定業務、大学院新規申請業務に時間をとられ、継続的に研究を実施する時間を確保することが極めて困難だった。更に研究代表者の家族の新たな健康問題の発症、介護によって、研究遂行時間の確保が著しく困難だった。
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| 今後の研究の推進方策 |
新型コロナウイルス流行下であっても、安全に医療者側の研究協力が得られるような調査方法のために、リモートインタビューや質問紙を取り入れた計画書に修正し、７月に倫理審査申請を行い、認可後、８月からリストアップしている協力可能な専門職者１０名程度に面接調査(リモート面接を含む）を実施していき、質的帰納的分析法を用いて分析していく予定。
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