| 研究課題/領域番号 |
19K10909
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 高崎健康福祉大学 |
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研究代表者 |
武居 明美 高崎健康福祉大学, 保健医療学部, 講師 (70431715)
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| 研究分担者 |
倉林 しのぶ 高崎健康福祉大学, 保健医療学部, 教授 (20389753)
赤堀 八重子 高崎健康福祉大学, 保健医療学部, 准教授 (30700124)
関根 恵理香 高崎健康福祉大学, 保健医療学部, 助手 (40786232)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | がん予防 / 就労女性 / 健康行動 / 就労期 / 産業保健 / 産業看護職 / プログラム / がん看護 / 行動促進 / 女性 / 就労 / 予防行動 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
がん対策基本法が施行され、がん対策の進展が認められるが罹患数の増加に歯止めがかからない。がんの28～53％は予防できるとされ、予防の重要性が高まっている。近年、女性の就業率が増加しているが働き盛りの年代はがんの好発年齢でもある。多忙さから予防行動を疎かにしているとの報告もあり、対策が急務である。
そこで本研究の目的は、就労女性のがん予防行動に関わる因子を明らかにし、がん予防行動を促進する包括的プログラムの作成を行い、効果の検証を行うことである。
研究の第1段階は、がん予防行動に関わる因子の調査、第2段階は、がん予防行動促進プログラム案の作成、第３段階はプログラムの実施と効果の検証である。
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、就労女性のがん予防行動にかかわる因子を明らかにし、がん予防行動を促進するプログラムを検討することである。まず就労女性に調査を行った結果、がん予防行動の促進には同僚のがん検診受診行動といった職場の風土が関係していた。次いで産業看護職に調査を行った結果、女性の同僚が少ない部署での女性同士の情報共有やコミュニケーション、ヘルスリテラシーの向上が就労女性のがん予防行動促進の因子であり、介入プログラムにはライフイベントの考慮が望ましいことが明らかになった。COVIT-19の感染拡大により各事業所での実施が困難となったため、がん予防行動促進プログラム案の実施・評価には至らなかった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
女性特有のがんの好発年齢は働き盛りの時期にあたる。ライフサイクルにおいても育児や介護など多忙な時期であり、就労女性は仕事上の役割も増す時期とも重複することから、予防行動がとりにくい集団であることが推察される。一定数のがんは予防することが可能であり、個人の予防行動が促進することによって、罹患数・死亡数の減少が期待できる。今回明らかになったがん予防行動促進プログラム案を推進することにより、罹患数・死亡数の減少に貢献することができる。またがん予防行動は他の生活習慣病予防と共通する点が多いことから、生活習慣病の罹患率抑制や悪化予防、更には女性の健康を守ることで女性の社会的活躍に寄与するものと考える。
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