研究課題/領域番号 |
19K10952
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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研究機関 | 京都府立医科大学 |
研究代表者 |
越智 幾世 京都府立医科大学, 医学部, 講師 (50803954)
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研究分担者 |
岩脇 陽子 京都府立医科大学, 医学部, 教授 (80259431)
石川 剛 京都府立医科大学, 医学(系)研究科(研究院), 講師 (90372846)
内藤 真理子 広島大学, 医系科学研究科(歯), 教授 (10378010)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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キーワード | がん免疫療法を受けている患者のGOHAI / 口腔内PH / がん免疫療法 / GOHAI / G8 / 口腔ケア / がん患者 / 免疫療法 / 口腔粘膜炎 / がん化学療法 |
研究開始時の研究の概要 |
がん免疫療法ニボルマブによる口腔粘膜炎の発症は1-5%未満であるが、抗がん剤や放射線治療との併用療法により、口腔粘膜炎の増加が予想される。口腔粘膜炎は、患者のQOL、治療の継続に影響するため、口腔ケアのマネジメントは極めて重要である。 そこで、がん免疫療法を受ける患者のための口腔粘膜炎に対する看護介入プログラムを開発する。 1.がん免疫療法による口腔粘膜炎の発生状況と口腔内QOL評価、セルフケア能力との関連を明らかにする。 2.口腔内洗浄液を用いる口腔ケアが化学療法の副作用である口腔粘膜炎を軽減させることができるかを検証する。 3.がん免疫療法の副作用の口腔粘膜炎に対する看護介入プログラムを開発する。
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研究実績の概要 |
研究の目的は、がん免疫療法を受ける患者のために口腔粘膜炎に対する看護介入プログラムを開発することである。 研究を進めるにあたり、2020年に大学に倫理申請を行い6月に承認を得られた。大学病院の薬物療法センター(申請当時は外来化学療法センター)を研究フィールドとして研究に着手する予定であったが、新型コロナウイルス感染症の蔓延等にて、研究はなかなか予定通りには進められなかった。 その様な、状況の中、どうにか研究の第一ステップとして、がん免疫療法による口腔粘膜炎が患者に及ぼすQOL(GOHAI)、高齢患者のセルフケア能力(高齢者機能評価G8)口腔ケアの状況、口腔内PHの実態調査を薬物療法センターの協力を得ながら進め、現時点で61名の調査を行うことができている。しかし、これ以上の実態調査は困難と考え、現在は、診療録からの情報収集、データの整理を行っている。したがって、研究の成果については具体的には文章化はできていない状況である。手応え的には、口腔内の乾燥について、『乾いている』と自覚されている研究対象者の口腔内PHはアルカリ性に傾いている傾向があると言えることは、先行研究と相違ない結果であった。 今後は、実態調査から得られた結果を基に、各質問紙と患者の診療録の血液検査結果との賢覧、質問紙間の関連、口腔内PHと各質問紙との関連について探索的に解析していく予定である。研究発表として、2024年2月に神戸で開催される日本がん看護学会にで示説発表を目指していく。その上で、介入研究に取り掛かれればと考えているが、新型コロナウイルス感染症は終息する気配がないため、研究を進めにくい現状は変わらない。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
研究対象者が、がん患者である事もあり、新型コロナウイルス感染症の蔓延が、今回の研究を進めるに、大きな支障となっている。附属病院の感染対策上、薬物療法センターに赴くことができな時期もあった。また、特に唾液のPH測定においては、飛沫が新型コロナウイルス感染を蔓延化することの原因とも考えられており、研究の手法の制約も加わり研究方法を変更せざるを得なかった。また、PH検査を別室で行わなければならなかったことも、研究を進めるにあたり支障となり、研究の対象者100名を目指すことが困難となる要因となったとも考える。さらに、研究者の勤務場所の変更もあり、研究に対するエフォートを最小限に下げなくてはならない状況になった。実際には全く着手できない状況にもなっていた。 以上の理由により、研究が大幅に遅れており研究期間の延長を申請させて頂く事になった。
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今後の研究の推進方策 |
現時点で61名のアンケートによる実態調査はできているが、これ以上はn数を伸ばすことは難しいと思われるので、あとは、診療録からのデータを収集していく。そして、得られたデータを探索的に解析をしていき、研究発表として、2024年2月に神戸で開催される日本がん看護学会にで示説発表を目指していく。次年度には臨床腫瘍学会、癌治療学会でも発表ができる様に引き続き、データを探索的に解析していく。さらに、期間を要すると思われるが、科研のサポートが得られたこの研究の結果をパイロットスタディーと捉えて、当初の予定であった介入研究を行えるように計画をしていきたい。
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