| 研究課題/領域番号 |
19K10967
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 関西福祉大学 |
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研究代表者 |
堀 理江 関西福祉大学, 看護学部, 教授 (20550411)
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| 研究分担者 |
鈴木 志津枝 神戸常盤大学, 保健科学部, 教授 (00149709)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2022年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2019年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
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| キーワード | 妊娠期がん / AYA世代 / 共有型意思決定 / 意思決定支援 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
研究の目的は、筆者が作成した「妊娠期がん患者と家族のがん治療と妊娠継続に関する医療者の意思決定支援モデル」を用いた介入を行い、その効果と課題を明らかにすることである。
研究は、次の3段階に分けて実施する。【第1段階】モデルの洗練化：意思決定支援モデルについて、妊娠期がん患者と家族に関わった経験のある医療者へのインタビューを実施する。【第2段階】洗練化したモデルによる介入：研究協力者である、専門看護師、認定看護師にモデルの説明を行い、患者と家族への意思決定支援を実践してもらう。【第3段階】介入による効果と課題の明確化：介入について研究協力者にインタビューを実施し、効果と課題を明らかにする。
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| 研究成果の概要 |
本研究は、筆者が作成した「妊娠期がん患者と家族のがん治療と妊娠継続に関する医療者の支援モデル」を用いた介入を行い、効果と課題を明らかにすることを目的とした。研究期間中、Covid-19感染拡大のため臨床での研究が不可能となり、「妊娠期がん患者の受診の実態」についてがん領域の専門・認定看護師を対象にアンケート調査を実施した。アンケートはがん診療連携渠底病院のうち399施設に配布し、91の回答を得て、本邦における妊娠期がん患者の受診の実態が明らかになった。令和5年度には、がん看護専門看護師による支援モデルを用いた看護介入を1事例実施した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
妊娠期がん患者の受診の実態については、患者数の少なさから明らかになっていないことが多い。回答数は91と数は少ないながらも、妊娠期がん患者の受診時の妊娠週数やがんの部位、チーム医療の実際が明らかになった。妊娠期がん患者の1施設当たりの受診者数は非常に少なく、本邦における妊娠期がん患者全体の受診の傾向を掴めたことには意義がある。
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