| 研究課題/領域番号 |
19K11047
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 日本体育大学 |
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研究代表者 |
岡本 美和子 日本体育大学, 児童スポーツ教育学部, 教授 (70435262)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 乳幼児揺さぶられ症候群 / メンタルヘルス / 子育て支援 / 子どもの泣き / 初産婦 / 経産婦 / 介入 / 産褥期 / 泣き / 親子関係 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
現在、日本におけるSBS予防のための教材やクラスには予防効果を高め母親のメンタルヘルス改善に繋がると考えられている「子どもを観察しその特徴を捉え深く理解することで感度良く子どもの要求に応える」内容や「子どもの泣きを識別し要求に沿った具体的な対処方法」を取り入れた予防プログラムは極希少で、その有効性についての検討もなされていない。
そこで本研究は、母親のメンタルヘルス改善にも寄与すると考えられる新たなSBS予防プログラムを開発し、その有効性を検証することである。その成果は両親学級や退院指導、育児学級等の臨床現場で広く利用され、看護者が行う早期育児支援として広く貢献し得ると考える。
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| 研究実績の概要 |
乳幼児揺さぶられ症候群予防と共に母親のメンタルヘルス改善に寄与すると考えられる新たなプログラムを開発し、2022年度は仮説検証の一環として介入調査を開始した。対象者は周産期において重篤な問題がなく調査施設で開講する両親学級及び育児学級に参加、研究協力の同意が得られた初・経産婦それぞれ20名である。介入調査で使用するツールとしての小冊子には、SBSへの予防効果を高め母親のメンタルヘルス改善に繋がると考えられる「わが子の特徴を捉え理解し、感度良く子どもの要求に応える」、「子どもの泣きを推察し、要求に沿った具体的な対処を行う」、「身近な支援者から支援を得る」、「上手な休息の取り方・気分転換の方法」等の内容を取り入れた。また、介入効果を検証するための質問紙を作成した。質問紙の内容は、両親学級及び育児学級に共通した項目は、親の属性や状況（本人とパートナーの年齢、婚姻状況、家族形態、初・経産の別、仕事の復帰時期、妊娠が分かった時の気持ち、妊娠の経過、身近な支援の有無、育児全般・育児にかかる費用・仕事と育児の両立の不安）、泣きに関する知識、泣きへの対応の知識、SBSに関する知識であった。その他、妊娠中の対象者に対しては現在の妊娠週数、育児に関するイメージで、出産後の母親に対しては児の性別、出生時の体重、出産方法、現在の育児状況である。また、介入前後の対児への感情については、花沢の対児感情尺度（改訂版）28項目、母親の気分や心理状態についてはPOMS（Profile of Mood States）を使用した。本調査は、研究者が所属する大学の倫理審査委員会の承認を得たが、対象施設における新型コロナウイルス感染症対策により、参加者数及び開催回数を制限しての開講となった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
母親のメンタルヘルス改善に寄与すると考えられる新たな乳幼児揺さぶられ症候群予防プログラムを開発するため、2022年度は仮説検証の一環として両親学級及び育児学級による介入調査を実施した。介入調査で使用するツールとしての小冊子にはSBSへの予防効果を高め母親のメンタルヘルス改善に繋がると考えられる「わが子の特徴を捉え理解し、感度良く子どもの要求に応える」、「子どもの泣きを推察し、要求に沿った具体的な対処を行う」、「身近な支援者から支援を得る」、「上手な休息の取り方・気分転換の方法」等の内容を取り入れたプログラムを取り入れた。また、介入の前後で、その介入効果を検証するための質問紙も作成した。しかし、対象施設における新型コロナウイルス感染症対策により、参加者数及び学級の開催回数を制限しての開講となったことから、研究遂行は全体的にやや遅れた状態となった。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度は、5月8日から新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置付けが5類に移行したことで、6月上旬より介入調査実施に向けて準備を進めている状況である。介入調査に向けての研究倫理審査は既に承認済みである。対象者は開講する両親学級及び育児学級に参加し、研究協力の同意の得られた初・経産婦それぞれ20名を予定しており、介入の前後では、介入効果を検証するため質問紙調査を実施する。また、今後の感染状況も踏まえながら学級運営については、1回の参加者数を調整しながら、実施期間及び回数を徐々に通常運営に戻していく方向であることから、検証に必要な対象者数を確保することが可能になると考えられる。
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