研究課題/領域番号 |
19K11095
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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研究機関 | 鳥取看護大学 (2022-2023) 三育学院大学 (2021) 国際医療福祉大学 (2019-2020) |
研究代表者 |
世良 喜子 鳥取看護大学, 看護学部, 教授 (50461736)
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研究分担者 |
後藤 佳子 三育学院大学, 看護学部, 教授 (60341864)
安ヶ平 伸枝 三育学院大学, 看護学部, 研究員 (20155683)
若澤 弥生 帝京大学, 医療技術学部, 講師 (80534552)
高瀬 佳苗 福島県立医科大学, 看護学部, 教授 (20455009)
西山 里利 目白大学, 人間学部, 教授 (40310411)
畦上 恭彦 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 教授 (70337434)
飯島 典生 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 教授 (00285248)
下泉 秀夫 国際医療福祉大学, その他部局等, 教授 (30196547)
野呂 千鶴子 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 教授 (20453079)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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キーワード | ヘルスリテラシー / 健康生成 / 幼児 / からだのしくみの健康教育 / 連携 / 協同 / 保育士 / 看護師 / からだのしくみ / 健康教育 / 多職種連携 / からだ / 健康をつくる力 / 連携・協同育成モデル |
研究開始時の研究の概要 |
からだのしくみを基軸にした健康教育が、5~6歳の子どもの「健康をつくる力」を育てる。しかしその力を向上させていくためには、生活の中でのかかわりや支援が必要となる。 そこで幼児の「健康をつくる力」の育成・推進システム構築にむけて、本研究ではアクションリサーチを行い、保育所看護師と保育士の連携・協同によるからだを基軸とした幼児(5~6歳)の「健康をつくる力」の育成モデルを提示することがねらいである。
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研究実績の概要 |
我々は、先行研究でからだのしくみを基軸にした健康教育が、5~6歳の子どもの健康をつくる力を育てることを明らかにした。しかし生涯にわたる健康をつくる力としていくためには、健康教育での成果を子どもに定着・向上させていくことが必要であり、そのためには生活の中でのかかわりや支援が必要となる。 本研究の目的は、看護師と保育士の連携・協同による幼児を対象にしたからだを基軸にした「幼児の健康をつくる力」の育成モデルを提示することである。 初年度にアクションリサーチのフィールドとして予定していた施設で、体のしくみを基軸にした健康教育の活動を行い、保育士とからだを基軸にした「子どもの健康をつくる力」を育成することの意義や目的を共有した。次にアクションリサーチを展開する予定であった。しかし新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の状況が悪化し、アクションリサーチを展開することは困難な状況となり、当初の計画を大幅に変更せざるを得ない状況となった。2022年度は、研究代表者の所属機関を異動した。異動した所属機関の関連施設やその地域のフィールドとして可能性のある施設等についての情報を集め、これまでの研究で得られた成果や本研究の意義や目的について理解を図った。さらにこれまでの研究の知見をもとにからだの健康教育を看護学実習の一環として導入した。今年度は、公開講座で地域の人にむけて「子どもの健康をつくる力」として、からだの健康教育の意義や効果について伝えた。また前年度の活動から理解を得ることができ、健康教育を本来対象にしていた5~6歳児にむけて行うことができた。今年の活動をもとに事例検討会を行った。そしてこの健康教育に対する保育所看護師および保育士の意見をもとに連携・協同について検討し、示唆を得た。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)により、予定していた研究計画の変更を余儀なくされた。さらに2022年度に研究代表者の所属機関を異動した。そのため異動した所属機関の関連施設やその地域のフィールドとして可能性のある施設等で、これまでの研究で得られた成果や本研究の意義や目的について理解を得ることに時間を要した。さらに研究代表者の事故の負傷により、活動が難しくなった。2023年度は、前年度の活動からフィールドの理解を得ることができ、健康教育を本来対象にしていた5~6歳児にむけて行うことができた。その活動をもとに研究を進める予定でいたが、研究代表者の負傷の後遺症から研究に思うように時間を当てることが難しく、研究が進まなかった。
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今後の研究の推進方策 |
2024年度は、学会でラウンドテーブルを開催し、これまでの活動を紹介し、考案した連携・協同育成モデル案を提示し、意見交換を予定している。さらに学会発表、論文化を予定している。
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