| 研究課題/領域番号 |
19K11100
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
|
|---|
| 研究機関 | 東邦大学 |
|---|
研究代表者 |
林 ひろみ 東邦大学, 健康科学部, 教授 (90282459)
|
|---|
| 研究分担者 |
臼井 雅美 東邦大学, 健康科学部, 教授 (50349776)
渡邊 尚子 東邦大学, 健康科学部, 教授 (30305388)
坂上 明子 武蔵野大学, 看護学部, 教授 (80266626)
大月 恵理子 順天堂大学, 大学院医療看護学研究科, 教授 (90203843)
中村 康香 東北大学, 医学系研究科, 准教授 (10332941)
中村 博文 茨城県立医療大学, 保健医療学部, 教授 (90325910)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
|
|---|
| キーワード | 高年初産 / 精神的健康 / 産後うつ / 育児生活への適応 / 妊娠期の準備 / 高齢初産夫婦 / 産後うつ予防 / 妊娠期 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
現在、高齢初産の割合は21.5％（2016年人口動態統計概数）の割合である。高年初産のリスクとして産後うつが挙げられており、高年初産婦のみならず父親となる夫も含めた支援が必要とされている。高年初産婦は成熟度の高さより課題に取り組む能力を有している一方、夫の忙しさへの気遣いなどの理由から1人で家事・育児を抱え込む傾向が懸念される。
そこで、高年初産夫婦を対象に、妊娠期に産後うつ予防のための予期的準備を共に行うことを目的とした介入プログラムを考案して実施し、その効果を検証する。高年初産夫婦の精神的健康状態の維持・向上と育児生活へのスムーズな適応は、子どもの精神的安寧にも影響を及ぼすと考える。
|
| 研究実績の概要 |
2023年度は引き続き、研究１として「育児期の高年初産夫婦が、育児期のそれぞれの精神的健康や育児生活の適応のために、妊娠期にどのような準備を行っていたかを明らかにする」研究を計画していた。しかし、新型コロナ禍での研究協力予定施設の状況が2020年・2021年度と同様の状況であり、研究協力予定施設として研究依頼をすることに至らなかった。研究協力者を、研究協力予定施設だけでなく、インターネットリサーチなどの活用についても試みたが、コロナ禍での妊娠・出産・育児を経験している高齢初産夫婦の体験は、新型コロナ禍以前の状況とは異なることが予測され、データ収集の時期として適切であるかという検討を余儀なくされた。また研究代表者である林自身が半年以上にわたり病気療養を余儀なくされたため、計画していた内容に取り組むことが困難であった。本研究の研究期間を延長することによって、2024年度引き続きデータ収集を行っていく予定である。
研究２の「文献検討と研究１の結果をもとに、産後うつ予防を目的とした研究計画」についても進めることができなかった。
2024年度は、研究対象者の募集方法とデータ収集内容の吟味を行い、予定している研究１および研究２を進めていくことを計画している。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
新型コロナ禍の研究予定施設の状況により、研究対象者の募集に至ることができなかった。また、インターネットリサーチ等他の方法についても検討を進めたが、コロナ禍で妊娠・出産・育児を経験している高齢初産夫婦の体験は、新型コロナ禍以前と状況と異なることが予測され、データ収集の時期として適切であるかについて再吟味する必要が生じた。加えては研究代表者である林ひろみが半年以上にわたり病気療養を余儀なくされたことも加わり、2023年度に計画した内容に着手することができなかった。
|
| 今後の研究の推進方策 |
研究１「育児期の高年初産夫婦が、育児期のそれぞれの精神的健康や育児生活適応のために、妊娠期にどのような準備を行っていたかを明らかにする」研究を実施し、研究２「産後うつ予防のための妊娠期の予期的準備を促すプログラムの試案作成と介入プログラムに必要案な媒体（パンフレットなど）の考察」を進める。
研究１：35歳以上40歳代の初産婦とその夫（夫婦ともに日本語でのインタビューに協力可能なものであり、多胎・切迫・精神疾患に関する薬剤を服用中の者を除外する）を対象として、産後１か月から２か月の時点での夫婦それぞれに対して、①精神的健康の維持および育児生活適応のために妊娠中にどのような準備を行ってきたか、②夫婦それぞれの精神的健康状態、③夫婦それぞれの育児生活適応状態、④夫婦それぞれの基礎的情報を収集する。データ収集方法は、妻と夫を別々に半構成的インタビューと自記式質問紙により実施する。半構成的インタビューにおいては、対象者の希望を重視し、対面あるいはリモートでの方法から選択できるように設定する。
研究２：文献検討と研究１の分析結果を基に、「産後うつ予防のための妊娠期の予期的準備を促すプログラム」の試案作成を行う。また介入プログラムに用いる
媒体を考案する。さらに、介入効果の測定方法および測定の時期について文献検討を基に決定する
|
