| 研究課題/領域番号 |
19K11101
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 関東学院大学 |
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研究代表者 |
永田 真弓 関東学院大学, 看護学部, 教授 (40294558)
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| 研究分担者 |
飯尾 美沙 関東学院大学, 看護学部, 講師 (50709011)
廣瀬 幸美 三育学院大学, 看護学部, 教授 (60175916)
橋浦 里実 関東学院大学, 看護学部, 助教 (60737302)
徳丸 裕恭 関東学院大学, 看護学部, 助手 (50913274)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 周術期の小児患者と家族 / 看護実践の特殊性 / 看護師の支援ニーズ / 一般病棟 / 実態調査 / 病院のこども憲章 / チーム連携 / 教育体制 / 小児 / 周術期 / 家族 / 看護実践 / 卒後・現任教育 / 基礎教育 / 特殊性 / 支援ニーズ / 看護師 / 子どもの権利 / 卒後教育 / 看護基礎教育 / 手術 / ジェネラリスト |
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| 研究開始時の研究の概要 |
少子高齢化のなかで小児科医師や小児外科医師の不足等により、小児に対する看護経験のない整形外科や泌尿器科等の外科系病棟における小児との混合病棟化という課題が生じている。そこで、周術期の小児と家族に携わる看護師のニーズに即した支援のあり方を検討するために、小児との混合病棟や外科系成人病棟といった一般病棟の看護師における小児と家族への看護実践の課題と特殊性、その対応の実際を明らかにする。
『周術期の小児と家族に携わる一般病棟看護師への複合的支援に関する基礎的研究』の成果は、周術期の小児看護実践に携わる看護師への卒後教育や、スペシャリスト・看護管理者等による側面的支援等への活用・応用が期待できる。
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| 研究実績の概要 |
一般病棟の周術期小児患者と家族への看護実践に関する特殊性と支援ニーズについて、看護師262名の質問紙調査により明らかにした。対象は、日本小児外科学会による指導医・専門医のいる 147 病院で一般病棟に勤務し、周術期小児の看護に携わる看護師とした。協力が得られた46病院のうち45病院（97.8％）が日本小児外科学会の認定施設であった。
周術期小児患者と家族に携わる一般病棟の看護師は、安全・安静に対する細心の注意、プレパレーションを含む発達段階に合わせた説明・情報提供、家族の心理面への関わりの順に、に特殊性を感じていた。
支援ニーズでは、卒後・現任教育における小児看護全般に関する教育の充実・拡大、卒後・現任教育における周術期小児の看護に関する教育の充実・拡大、小児看護専門看護師や家族支援専門看護師等の周術期小児の看護に関わる専門家による支援の順に、充実・拡大を求めていた。
看護師は、周術期小児への実践の特殊性・支援ニーズともに家族を含めた小児という対象特性を意識し、実践していたといえる。
自由記述からは、周術期小児の看護実践の課題には【小児期の特性に合わせた周術期看護のための教育体制の強化】【円滑な周術期の小児医療のためのチーム連携の充実】が抽出された。
また、看護師の4割が自施設に病院のこども憲章がないと回答していたことから、周術期小児の権利とそのチーム医療を保障するための施設全体での取り組みが必要である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
小児との混合病棟や外科系成人病棟における周術期の小児とその家族への看護実践の課題と特殊性、その対応の実際について明らかにすることが、今年度の研究課題であった。調査の分析結果から、小児との混合病棟や外科系成人病棟という病棟種類よりも、病院の子ども憲章があるといった施設全体での取り組みや環境が重要であることが示唆された。また、本研究は、コロナ禍においてインタビュー調査の実施が困難な状況にあり、着手できていない状況にある。
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| 今後の研究の推進方策 |
調査結果の探索的な分析から、病院の子ども憲章があるといった施設全体での取り組みや環境が重要であることが示唆された。
しかしながら、COVID-19の収束が以前として見えない状況であり、対象となる周術期小児に携わる看護師への調査が困難な状況は継続している。そこで、対面からオンラインといったインタビュー調査の実施方法の再検討により、計画した調査がすすめられるよう対策を検討する。それでも予定している対象へのアクセスや調査が難しい場合には、対象の再検討等、計画の変更も視野にいれ、研究を遂行する。
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