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PCPプログラム開発:子どもの採血・血管確保時の苦痛緩和のためのプログラム

研究課題

研究課題/領域番号 19K11102
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分58070:生涯発達看護学関連
研究機関聖泉大学

研究代表者

平田 美紀  聖泉大学, 看護学部, 教授 (90614579)

研究分担者 鈴木 美佐  大阪医科薬科大学, 看護学部, 准教授 (10633597)
流郷 千幸  名桜大学, 健康科学部, 教授 (60335164)
村井 博子  聖泉大学, 看護学部, 講師 (90782649)
研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2022年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
キーワード子ども / 採血 / 血管確保 / 苦痛緩和 / プレパレーション / 多職種 / 協働 / 研修会 / 採血・血管確保 / スタッフ研究会 / 看護師 / 保育士 / HPS / スタッフ研修会 / 薬物療法 / 外用局所麻酔剤 / 発達障害 / 苦痛・痛み
研究開始時の研究の概要

プレパレーションの概念が日本に入ってきて以来、採血・血管確保時の苦痛緩和のための関わりは看護師中心であり、親の同席やディストラクション(気晴らし)を実施してきたが未だ定着していない現状である。その理由として、医療職間においてプレパレーションの知識や理解に差があること、また熟練した看護師の異動などでプレパレーションの知識や技術が継承されていないなどがあげられる。したがって、子どもの採血・血管確保に関わる全職種に対する知識と技術の普及が早急に必要であると考えた。本研究では、誰でも同じように実施できる子どもの採血・血管確保時の苦痛を緩和するためのプログラムを開発する。

研究成果の概要

子どもが受ける採血・血管確保時の苦痛緩和のためのプログラムを開発することを目的に、多職種を対象とした研修会の開催と普及に取り組んだ。
研修会プログラムをプレパレーションに関する基礎編とディスカッションとし2019年度に実施したが、コロナ禍の影響で2020~2023年度はオンラインへ変更しプログラムもテーマに基づく基礎編とディスカッションとした。オンライン研修会では、全国から医師、看護師、保育士などの職種が参加し、いずれも内容について満足度は高かった。2023年度は、ワークショップを取り入れた対面研修会も開催したが参加者は少なく、今後もオンライン研修会が必要であることが示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

医療処置を受ける子どもの苦痛緩和は、看護師のみならず子どもと関わる多職種で取り組むべき課題である。本課題で開発するプログラムは、苦痛緩和のための外用局所麻酔剤の活用(生理学的)や親への説明・関わり(心理学的)から子どもを支援する方法を含み、どの医療施設においても、誰でも同じように実践できる多職種との協働プログラムの開発を目指している。
コロナ禍以降、オンラインを活用した研修会を実施したところ、全国から参加できる利点もあり子どもの苦痛緩和に関心がある多職種を対象としたプログラムを開発することで子どもの採血・血管確保時の苦痛緩和のための知識と技術の普及に貢献すると考える。

報告書

(6件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2022 2020

すべて 学会発表 (2件)

  • [学会発表] PMECスタッフ研修会受講者のプレパレーションに関する意識と行動の変化2022

    • 著者名/発表者名
      平田美紀
    • 学会等名
      第42回日本看護科学学会学術集会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [学会発表] 子どもの採血・血管確保時の苦痛緩和にための研修会(PMEC研修会)の取り組み2020

    • 著者名/発表者名
      平田美紀、流郷千幸、鈴木美佐、村井博子
    • 学会等名
      日本小児看護学会第30回学術集会
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書

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公開日: 2019-04-18   更新日: 2025-01-30  

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