研究課題/領域番号 |
19K11128
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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研究機関 | 佛教大学 |
研究代表者 |
阿部 慈美 佛教大学, 保健医療技術学部, 講師 (10823297)
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研究分担者 |
松岡 千代 甲南女子大学, 看護リハビリテーション学部, 教授 (80321256)
濱吉 美穂 佛教大学, 保健医療技術学部, 准教授 (80514520)
安本 厚子 佛教大学, 保健医療技術学部, 助教 (60910239)
白井 はる奈 佛教大学, 保健医療技術学部, 准教授 (90346479)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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キーワード | HAD(入院関連機能障害) / 認知症 / 多職種連携 / 急性期病院 / HAD(入院関連機能障害) / 入院関連機能障害(HAD) / チーム医療 / 高齢者 / 入院関連機能障害 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は、多職種連携による認知症高齢者のHAD(=入院関連機能障害)予防ケアプロトコルを開発し、その効果を明らかにすることである。研究効果は以下の5つの指標で評価する。対象患者の①ADL、②認知機能、③平均在院日数、④在宅復帰率、そして⑤多職種スタッフの意識変化である。研究計画として2019年度は文献調査、および多職種の医療スタッフからHAD予防を進める上での課題について情報収集し、ケアプロトコル開発をする。2020年度はプレテストを行い中間報告をする。2021年度には本実施を行い、2021年に国際学会で成果報告をする。更に実践報告会や研修会を実施してケアプロトコル普及に努める。
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研究実績の概要 |
認知症高齢者のHAD予防における多職種の役割について、昨年度の調査研究を元に多職種で取り組む認知症高齢者の入院関連機能障害(HAD)予防のプログラムを作成した。 HAD予防プログラムは3部から成り①多職種への教育プログラム、②認知症高齢者への介入のプロトコル、③多職種への評価のフィードバックである。 教育プログラムの内容は、調査研究から多職種間の日常的なコミュニケーショで認知症高齢者への関りに必要な情報がやり取りされており、連携上重要な位置づけになっていた。しかし、その内容は記録としては残っておらず、個々の能力に任されていた。よって、IPW(=Interprofessional Work:多職種連携)についての共通認識と、多職種間のコミュニケーションについての教育の必要性が示唆され、講義内容にIPWの必要性とコミュニケーションについての内容を盛り込んだ。また、IPWの課題として多職種それぞれの役割が不明確であることが指摘されている。よって、事前調査から明らかになってきた認知症高齢者のHAD予防における各職種の役割についても講義内容に盛り込んだ。 次に認知症高齢者への介入プロトコルである。プロトコルは対象をスクリーニングし、多職種が共通目標をもって協働して介入・評価を行う。協働のための仕組みとして、ベットサイドボードを通して、多職種が目標や認知症高齢者介入に必要な情報を共有しながら各職種が介入するというものである。そこに示す情報を厳選し作成した。対象者の評価として認知機能、ADL、BPSDや栄養状態を定期的に評価し、その内容も共有する。 ③評価とフィードバックである。多職種のモティベーションを維持する仕組みとして、在院日数、在宅復帰率などを定期的にスタッフにフィードバックするというものである。 以上を共同研究者と作成し、介入施設での介入前データの収集を開始したところである。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本研究の共同研究者および協力病院は急性期病院である。昨年実施した調査研究の分析に加え、その分析を元に多職種で取り組む認知症高齢者の入院関連機能障害(HAD)予防のプログラムを作成するにあたり、メンバーの招集や意見交換に、COVID-19による臨床の窮迫状況が大きく影響した。また、介入に協力いただく病院選定、さらには協力病院決定後の説明、調整にも感染状況が影響して予定通り進めることが困難であった。そのため、当初の予定より1年以上の遅れが出ている状況である。
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今後の研究の推進方策 |
現在、介入前データの収集中で、そのデータ収集が7月頃までを予定している。その後、介入プログラムの中の、教育プログラムを実施して、対象患者への介入が9月以降を予定している。 介入後のデータ収集が予定通り進められれば、年内には実装を終了予定である。
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