研究課題/領域番号 |
19K11131
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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研究機関 | 摂南大学 |
研究代表者 |
小川 宣子 摂南大学, 看護学部, 准教授 (60737469)
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研究分担者 |
西脇 雅人 大阪工業大学, 工学部, 准教授 (10635345)
中村 友浩 大阪工業大学, 工学部, 教授 (30217872)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2020年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2019年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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キーワード | 外出行動 / 介護予防 / 高齢者 / 身体活動 / 抑うつ |
研究開始時の研究の概要 |
介護予防では社会参加に着目した閉じこもり予防など外出行動が重要視されている。しかし、外出行動を評価する標準的な手法はない。本研究では、GPSと活動量計での外出「量」と質問紙での外出「内容」評価の両面から、評価手法を考案し、健康を維持するために必要な外出行動基準を新規開発することを目的とする。横断的に高齢者の外出行動を定量化し、身体・心理・社会の各健康指標との関連性を検討する。量と内容を相互に組み合わせた新規外出行動評価手法を考案し、健康を維持するために必要な基準(カットオフポイント)を見出す。明確な外出行動基準が開発できれば、社会参加の減りつつある高齢者を早期に把握して支援が可能になる。
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研究成果の概要 |
GPSと活動量計を用いた外出「量」と質問紙での外出「内容」評価の両面から、地域在住高齢者の外出行動を評価し、健康維持に必要な外出行動の基準を検討した。本研究によって、客観的手法により測定した外出行動の程度は認知機能や抑うつの状態の程度に関連があることが明らかになった。したがって、外出行動の基準を提示し、外出行動が維持できるような支援が重要であることが示唆された。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
わが国では、外出頻度の評価により介護予防対象者を選定している。本研究により、客観的手法で地域在住高齢者の外出行動を定量化し、健康指標との関連の程度を見出した点は、外出行動の基準点を示唆するうえで学術的に意義深い。また、うつ傾向や認知機能低下に影響する外出行動を特定した成果は、外出状況から健康課題を予測して介護予防が必要な高齢者を効果的に選定する可能性を見だした点で社会的意義を有している。
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