| 研究課題/領域番号 |
19K11140
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 四條畷学園大学 (2022-2023)
愛媛大学 (2019-2021) |
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研究代表者 |
田中 久美子 四條畷学園大学, 看護学部, 教授 (00342296)
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| 研究分担者 |
陶山 啓子 愛媛大学, 医学系研究科, 教授 (50214713)
小岡 亜希子 愛媛大学, 医学系研究科, 講師 (50444758)
中村 五月 (形上五月) 熊本大学, 大学院生命科学研究部(保), 准教授 (40549317)
藤井 晶子 愛媛大学, 医学系研究科, 助教 (00805624)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
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| キーワード | 在宅要介護高齢者 / 在宅排尿ケアプログラム / 排泄アセスメント / 家族介護者 / アセスメント |
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| 研究開始時の研究の概要 |
排尿障害を有する在宅要介護高齢者の割合は高く、要介護高齢者の排尿介助は専門職による排泄アセスメントが不十分なまま家族に委ねられている現状が示唆されている。しかし、在宅においても排泄アセスメントに基づいてケアが実施される必要があると考える。そこで本研究は、在宅要介護高齢者に対する効果的な在宅排尿ケアプログラムを開発し、その効果を検証することを目的として取り組む。尚、効果的な在宅排尿ケアプログラムとは、排尿ケアが必要な在宅要介護高齢者と家族に、専門職が排泄アセスメントしたうえでケアが提供されること、その際、家族の介護状況がアセスメントされ介護負担感が増強しないことを目指している。
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| 研究実績の概要 |
本研究では、在宅要介護高齢者（以下、高齢者）のアセスメントに基づいた効果的な排尿ケアプログラムを開発し、その効果を検証することを目的としている。本研究でいうところの効果的な排尿ケアプログラムとは、①排泄ケアが必要な高齢者と家族が選定されていること、②膀胱機能、および排泄動作自立度がアセスメントされ高齢者の安全が守られていること、③高齢者と家族のニーズに基づき実施されること、④家族の介護状況がアセスメントされ介護負担が増強しないことを目標としている。
2019年度は、在宅排尿ケアプログラムの原案を作成した。2020年度は、作成した在宅排尿ケアプログラムの原案を基に、研究メンバーで意見交換し、在宅排尿ケアプログラム（案）として修正した。2021年度～2023年度にかけて、作成した在宅排尿ケアプログラム（案）を用いて、高齢者と家族を対象にケアを実施し、データを収集する予定であったが、コロナ禍でフィールドに出向くことが困難な状況であった。そのため、フィールドに出向いてデータを収集できるように準備を進めた。準備状況は、以下のとおりである。
①研究者、およびフィールドとの役割分担の再調整、排尿ケアにおける介入方法とデータ収集方法について打ち合わせを行った。
②フィールドとの調整では、調査に協力してもらう高齢者とその家族は、デイサービス、および居宅介護支援事業所から紹介してもらえるように依頼し、事業所の責任者から内諾を得た。
③役割分担では、対象者のことを理解しているスタッフが排尿ケアを実施し、研究者がデータを整理することとした。
④膀胱機能をアセスメントするための機器を研究者間で検討し、ワイヤレス超音波画像診断装置iViz airを購入した。使用方法について講習を受け、残尿測定が正確に実施できるようにした。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
研究代表者が予定しているエフォートを達成できなかったことが重たる原因である。加えて高齢者施設においては、外部者である研究者が、コロナ禍以前と同様に出向いて実施することが困難であったことも原因として考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年度は、2023年度から遅れている介入について、作成した在宅排尿ケアプログラム（案）を用いて、事業所から紹介してもらった在宅要介護高齢者と家族を対象として介入し、データを収集していく。本研究は、在宅要介護高齢者を対象としているため、新型コロナウィルス感染症等の感染予防対策を講じたうえで、介入していく。
介入により得られたデータは、分析し在宅排尿ケアプログラム（案）を修正していく。
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