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保健師が活用できる発達障害児の養育者の子育て支援ガイドラインの開発

研究課題

研究課題/領域番号 19K11161
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
研究機関筑波大学

研究代表者

坂田 由美子  筑波大学, 医学医療系, 名誉教授 (30347372)

研究分担者 高田 ゆり子  筑波大学, 医学医療系, 名誉教授 (90336660)
大宮 朋子  筑波大学, 医学医療系, 准教授 (90589607)
出口 奈緒子  静岡大学, 教育学部, 准教授 (20824204)
菅原 直美  常磐大学, 看護学部, 講師 (50786126)
研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード発達障害 / 乳幼児健康診査 / 養育者支援 / 保健師 / 子育て支援
研究開始時の研究の概要

本研究は、保健師が活用できる、発達障害児の養育者への子育て支援ガイドラインの開発を目的とする。
2019年度と2020年度の2年間で、支援提供側の保健師と支援を受ける側の養育者双方を対象に実態調査を行い、発達障害の特性を強みととらえた子育て支援方法と二次障害の予防に必要な支援方法を明らかにする。そして2021年度に、調査結果を反映した、保健師が活用できる、発達障害児の養育者の子育て支援ガイドラインを開発する。

研究成果の概要

本研究の目的は、保健師が活用できる発達障害児(疑いを含む)の養育者への子育て支援ガイドラインの開発である。全国市区町村の母子保健担当保健師に質問紙調査を行い、発達障がいのある子どもをもつ養育者にインタビュー調査を行った。これらの調査結果を踏まえガイドラインを検討した。その結果ガイドラインの要点として(1)発達障害の理解、(2)発達障害の早期発見、(3)発達障害の早期支援、 (4)発達障害の継続支援が挙げられた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

発達障害は早期に確定診断がつかない場合も多く、養育者は子育てに不安を抱いている場合が少なくない。養育者の不安の解消や二次障害の予防には、早期から子育て支援に関わる保健師の支援が重要となってくる。今回、全国自治体における保健師の発達障害児の子育て支援の実態と養育者の支援ニーズを明らかにし、その結果を踏まえてガイドラインを検討した。このことは個別性の高い発達障害児の子育て支援において意義のあることだと考えられる。

報告書

(6件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2021

すべて 学会発表 (2件) (うち国際学会 2件)

  • [学会発表] Screening of children with developmental disorders in Japan (Study 1)2021

    • 著者名/発表者名
      Yuriko Takata, Yumiko Sakata, Tomoko Omiya, Naoko Deguchi, Naomi Sugawara.
    • 学会等名
      16th International Congress of Behavioural Medicine
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書 2020 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] The actual situation of children with developmental disorders in Japan (Study 2)2021

    • 著者名/発表者名
      Yumiko Sakata, Yuriko Takata, Tomoko Omiya, Naoko Deguchi, Naomi Sugawara.
    • 学会等名
      16th International Congress of Behavioural Medicine
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書 2020 実施状況報告書
    • 国際学会

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公開日: 2019-04-18   更新日: 2025-01-30  

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