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へき地看護職の協働効力感尺度の開発と継続教育プログラムの試案作成

研究課題

研究課題/領域番号 19K11170
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
研究機関愛媛県立医療技術大学

研究代表者

田中 美延里  愛媛県立医療技術大学, 保健科学部, 教授 (00264903)

研究分担者 窪田 志穂  人間環境大学, 松山看護学部, 講師 (60634409)
田中 昭子  愛媛県立医療技術大学, 保健科学部, 教授 (80274314)
岡田 麻里  香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 准教授 (90534800)
研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
キーワードへき地看護
研究開始時の研究の概要

本研究の目的は、へき地看護職のジェネラリスト能力を支える協働に対する自己効力感の尺度を開発し、継続教育プログラムの試案を作成することである。具体的には、まず、尺度項目の収集を目的とした先行科研の成果に、最新の知見から質問項目を追加する。次に、専門家会議を開催し質問項目の内容妥当性を検討し、予備調査による表面妥当性の検討を経て尺度原案を作成する。その後、本調査を実施し尺度原案の信頼性・妥当性を検討する。さらに、開発した尺度を活用し、自己効力感の変動源に着目した継続教育プログラムの試案を作成する。

研究実績の概要

本研究の目的は、へき地看護職のジェネラリスト能力を支える協働に対する自己効力感の尺度を開発し、継続教育プログラムの試案を作成することである。令和5年度は、研究スケジュールを調整し、へき地看護に関連する学会参加による情報収集を継続した。
1.研究スケジュールの調整:準備不足のため、質問項目の内容妥当性を検討する専門家会議の実施に至らなかった。早急に開催し質問項目を吟味した後、予備調査により質問項目の修正、表面妥当性の検討を経て尺度原案とし、本調査を行う予定である。
2.自己効力感の尺度開発の研究を参考にした質問項目の検討:日本の医学生におけるへき地医療従事のための自己効力感Rural self-efficacyの尺度(Kawamoto et al., 2018)に着目し、その開発プロセスを確認した。本尺度はへき地での地域医療学実習に関する学生のポートフォリオ分析から質問項目を収集しており、因子分析により4因子(仕事選好、仕事評価、へき地生活、個人特性)15項目が抽出されていた。これらを参考に本研究において収集した質問項目の表現を見直した。
3.へき地看護に関連する学会等での情報収集:日本地域看護学会学術集会、日本ルーラルナーシング学会学術集会等に参加し、へき地看護に関する情報収集を行った。離島診療所看護師のICTを活用した看護実践の効果やe-learningを活用したへき地診療所看護師の学習支援の評価に関する研究報告がみられた。へき地保健師の活動実践や教育におけるICT活用についても把握した上で、継続教育プログラムを検討することが課題である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

令和5年度は所属領域の教育体制の変更に伴い、マネジメント業務が増加し、本研究を遂行する時間の確保が困難であった。年度前半に研究組織での会議を開催できず、研究代表者の進行管理が不十分であった。

今後の研究の推進方策

先行科研(平成27年度~29年度挑戦的萌芽研究)で収集した協働の活動事例を追跡し、継続教育プログラムの検討に活用する。また、本調査を迅速に実施するため、これまで尺度開発に関する専門的知識の提供を受けてきた研究者を研究組織に迎える予定である。

報告書

(5件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書

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公開日: 2019-04-18   更新日: 2024-12-25  

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