| 研究課題/領域番号 |
19K11179
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 駒沢女子大学 |
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研究代表者 |
畠山 卓也 駒沢女子大学, 看護学部, 准教授 (00611948)
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| 研究分担者 |
小林 小百合 駒沢女子大学, 看護学部, 教授 (20238182)
三宅 美智 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 精神保健研究所 公共精神健康医療研究部, リサーチフェロー (20580814)
松尾 真規子 駒沢女子大学, 看護学部, 准教授 (10301706)
松戸 典文 駒沢女子大学, 看護学部, 講師 (40734231)
岡 京子 駒沢女子大学, 看護学部, 助教 (30845045)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2019年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | BPSD緩和 / 認知症高齢者 / 生活リズムの調整 / 看護-介護協働介入 / 看護-介護協同介入 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
日々の看護-介護で実践されている「活動-休息パターンの安定化」に関する介入に着目し、『認知症高齢者の BPSD（認知症高齢者の心理・行動症状）を予防・改善するための“活動-休息パターンの安定化”に特化した看護-介護協同介入モデル』を作成することにした。本研究では、これまで培われてきた実践のノウハウを①可視化・類型化し、②実践の重要度や頻度、条件を模索し、③実用可能な介入モデルを作成する。
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| 研究実績の概要 |
本研究課題全体の目標は、『認知症高齢者のBPSDを予防・改善するための“活動-休息パターンの安定化”に特化した看護-介護協同介入モデル』を作成するこ とである。その目標を達成に向け、2021年度は、「認知症高齢者のBPSDを予防・改善するための“活動-休息パターンの安定化”に関する看護-介護介入を可視 化し、類型化すること」を目的とし、面接調査を実施した。
研究協力者は27名(内7名は看護補助者もしくは介護福祉士)であり、1人につき概ね1時間程度の面接調査を行った。面接調査はインタビューガイドに基づく半 構成的面接を実施した。主に聴取した内容は、1)認知症高齢者の活動と休息のパターンが安定するために、日頃実践していること、2)日頃実践していること は、看護職(もしくは介護職)だけで実施しているのか、もしくは協同して実施しているのか、3)日頃実践していることについて、実践した事例の経過や結 果、評価、4)認知症高齢者の活動と休息のパターンが安定するために、今後取り組んでみたいと思うケア、5)多職種で「認知症高齢者の活動と休息のパター ンが安定するためのケア」を実践するうえで課題となること、6)その他、とした。
面接調査では、主に(1)日中の活動性の保持・増進、(2)夜間の良質な睡眠確保を目的としたケア内容について語られた。具体的には、(A)日課に基づく かかわり(モーニングケア、更衣、食事、水分補給、間食、入浴、レクリエーションなど)を通して、日中の活動性を保持・増進を図ること、(B)排泄にかか わるケア(排泄パターンを把握し、個別性のある介入を実施すること)を実施し、夜間の睡眠の妨げにならないように工夫すること、(C)認知症高齢者の示す 行動を否定せずに受け入れ、安全に配慮しながら見守ること(勘違いや徘徊に寄り添い、納得するまで待つこと)などが示された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
新型コロナ感染症の影響により、研究協力施設における面接調査が中断していたが、2021年度は対面調査に加えてオンラインでの調査方法を組み入れることで、 調査を再開できた。しかし、第4波、第5波の影響を受け、一旦は研究の協力の申し出を受けたが、やむを得ない事情で参加を辞退されるケースが随時発生し、 調査期限ギリギリまで日程調整を行いながら、面接調査を完了することができた。
2022年度及び2023年度は、面接調査で得られたデータを活用し、質問紙調査を実施する予定で進めていたが、質問紙の作成に時間を要しており、2024年度に質問紙調査を行う 予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
面接調査で得られたデータを活用して、質問紙調査を実施し、その結果をもとに高度実践看護師を対象としたフォーカスグループを実施する予定である。
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