| 研究課題/領域番号 |
19K11201
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
|
|---|
| 研究機関 | 高崎健康福祉大学 |
|---|
研究代表者 |
樋口 大輔 高崎健康福祉大学, 保健医療学部, 教授 (80736265)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
|
|---|
| キーワード | 慢性疼痛 / 高齢者 / 身体活動 / 運動恐怖感 / QOL |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では身体活動量を向上させることを狙った、慢性疼痛のある高齢者向け在宅リハプログラム「身体活動量向上プログラム」を実用化させることを目指す。
そのために以下のことに4年間で取り組む。
・慢性的な痛みのある高齢者が日常的に行っている運動課題を調査し、「身体活動量向上プログラム」の運動課題として適当なものを選定する。
・身体活動量とQOLが関連する人と関連しない人それぞれの特性を明らかにし、「身体活動量向上プログラム」の適応基準を検討する。
・「身体活動量向上プログラム」を実際に適応してQOLが向上するかどうかを検証し、同プログラムの実用性を確認する。
|
| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、慢性的な痛みのある高齢者に対して身体活動量を高めることをねらった在宅リハプログラムを実用化させ、普及させていくことである。
この目的を達成するため、本研究では3つの研究（1年目：運動課題の選定、2年目：効果影響因子の探索、3・4年目：プログラムの効果検証）を4年間で実施して
いく計画である。令和4年度は研究4年目にあたり、「プログラムの効果検証」を念頭に研究を進め、下記の成果を得た。
１．研究協力機関での研究参加者のリクルート活動を継続し、37人を取り込んだ。令和3年度に取り込んだ19人と合わせて56人となった。研究協力機関において新型コロナウィルス感染症のクラスターが発生するなどしてリクルート活動を中断せざるを得ない事態が生じた。これにより想定よりも進捗が遅れたため、現在もリクルート活動を継続している。
２．令和2年度の調査で得られた成果をまとめ、2本の論文を発行した。ひとつは、運動恐怖が女性において強い傾向にあったため、痛み、運動恐怖と健康関連quality of lifeとの関係が男性と女性で異なるかどうかの検証した論文である。もうひとつは、本研究の根幹となる身体活動がどのようなメカニズムで健康関連quality of lifeを改善させるのかを予測するモデルを構築し、その妥当性を検証した論文である。
３．運動恐怖を測定するために使用しているTampa scale for kinesiophobiaの尺度特性の検証を行った。潜在ランク理論により、得点から運動恐怖の程度を4段階に分けることが実施的に意味があることが示された。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナウィルス感染症のクラスター発生があると研究協力機関での手術件数が停止してしまうことによってリクルート活動が停滞した時期があったため。また、それにより研究成果のまとめも遅れているため。
ただし、想定よりもペースは遅いながらも研究参加者は徐々に増えており、今年度も一定数の研究参加者を確保することができる見込みである。
|
| 今後の研究の推進方策 |
・各研究協力機関においてリクルート活動を継続する。
・各研究協力機関において研究協力者を募り、できるだけ多くの研究参加候補者にアプローチする（新型コロナウィルスの流行の鎮静化、5類への移行といった要因は各研究協力機関において手術件数が元に戻る促進因子とみている）。
・新たな研究協力者を募り、研究成果のまとめを進める。
|
