| 研究課題/領域番号 |
19K11210
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
|
|---|
| 研究機関 | 武庫川女子大学 |
|---|
研究代表者 |
徳重 あつ子 武庫川女子大学, 看護学部, 教授 (30555644)
|
|---|
| 研究分担者 |
片山 恵 武庫川女子大学, 看護学部, 教授 (60295772)
横島 啓子 国際医療福祉大学, 小田原保健医療学部, 教授 (50369469)
杉浦 圭子 九州大学, 医学研究院, 助教 (10563877)
鈴木 みゆき (岡みゆき) 兵庫医療大学, 看護学部, 教授 (30510987)
久保 孝富 奈良先端科学技術大学院大学, 先端科学技術研究科, 准教授 (20631550)
片山 修 神戸市看護大学, 看護学部, 准教授 (20295778)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
|
|---|
| キーワード | 認知症 / 手洗い / 自律神経活動 / ワーキングメモリ / ボタン押し課題 / 高齢者 / 看護学 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
食前の手指衛生の保持には、熱布や擦式消毒剤を用いることが多いと推測される。研究代表者が介護老人保健施設の入居者に行った研究では、熱布よりも温湯による手指への刺激が大脳を活性化することが脳波の分析から明らかとなった。また、濡れた手をタオルで拭く触感覚刺激においても大脳の活性化が認められた。このことは、介護を受けている高齢者の覚醒を促すには手指への刺激が効果的であることが示されたのと同時に、日常生活の中で手指への刺激が少ないことが考えられた。
そこで、本研究では認知症高齢者を対象に食前の手洗いによる継続的な介入を行い、認知機能と自律神経活動の点から高齢者の機能を活性化させる看護としての検証を行う。
|
| 研究実績の概要 |
手は重要な感覚器であるため、日々行う手洗いは、高齢者の大脳や自律神経活動を促し、生体を活性化させる看護ケアとなり得る可能性がある。そこで本研究では、認知症のある高齢者を対象に食前の手洗いによる継続的な介入を行い、認知機能と自律神経活動の点から段階的に検証を行っていく予定である。
2019年度は「研究1」として、健康高齢者20名（男性10名、女性10名）を対象とした基礎研究を行った。20名全員に水、湯、擦式消毒剤（ゲル）を用いた3種類の手洗いを、1日につき1種類の方法で計3日間実施してもらい、自律神経活動評価指標、ワーキングメモリ、主観について比較評価を行った。自律神経活動評価指標を除き、順序ボタン押し課題（ワーキングメモリ）と主観調査についての分析結果を、2024年に開催される国際学会にて発表予定である（演題採択済み）。
2020～2022年度は「研究2」として、高齢者の介護保険施設へ郵送調査を行う予定であったが、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックにより、調査実施を見合わることとなった。高齢者の施設では、クラスターが発生している状況や、入居者へのワクチン接種の対応等によるスタッフの業務逼迫等の状況から、実施を見合わせた。
2023年度は、COVID-19が5類となったことから、見合わせていた郵送調査を実施していく予定であったが、高齢者施設ではまだ感染症への対応が落ち着いていなかったため、見送ることとした。
2024年度では「研究1」の結果を反映させ、「研究2」として研究代表者の所属する大学が所在する県の介護保険施設に郵送調査を行うこととする。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2023年度は、高齢者福祉施設における手洗いの実態として郵送調査を行う計画であったが、新型コロナウイルス感染症による影響で、2020年度、2021年度、2022年度に続き実施を見合わせた。研究に従事する時間の確保が難しく、郵送調査に取り入れる必要がある「研究1」のデータ分析が遅れていたことも、遅延の原因のひとつであった。
|
| 今後の研究の推進方策 |
新型コロナウイルス感染症における影響で、「研究1」におけるデータ分析に時間がかかっていたが、2024年度は「研究2」の郵送調査を実施する予定である。
|
