高齢者運動サロン活動による地域介護予防支援の長期・縦断的研究

• 研究課題/領域番号: 19K11249
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
• 研究機関: 鹿屋体育大学
• 研究代表者: 中垣内 真樹 鹿屋体育大学, スポーツ生命科学系, 教授 (10312836)
• 研究期間 (年度): 2019-04-01 – 2023-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2022年度)
• 配分額: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円); 2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円); 2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円); 2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円); 2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
• キーワード: 介護予防 / 運動サロン / 自主運動サロン活動 / 縦断的評価 / 運動機能 / 認知機能 / 主観的健康感

研究開始時の研究の概要

本研究では、5～10年間、運動によるサロン活動に参加している高齢者の運動機能・認知機能・主観的健康感に及ぼす効果を縦断的に検討するとともに、サロン活動の社会的意義について調査する。また、高齢者運動サロンの育成や活動の継続支援に参考となるマニュアルを作成する。

研究成果の概要

本研究では3～10年間、運動サロン活動に参加している高齢女性の運動機能、認知機能に関する効果を縦断的に検討した。運動機能は5年継続群30名と10年継続群29名について検討し、認知機能の検討は3～5年間継続群235名について検討した。脚筋力（椅子座り立ち）について5年群には有意な変化は見られず、10年群には有意な低下が見られた。認知機能（ファイブコグテスト）のスコアについては前後でスコアが有意に改善していた。本研究の結果から運動サロン継続者の運動機能、認知機能とも約5年間は維持・改善がみられるものの、それ以降は加齢の影響を大きく受けて徐々に低下することが示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

高齢者の介護予防対策として、歩いて行ける身近な場所で高齢者が自主的に運動を実践するサロン育成が多くの自治体で実施されている。本研究の結果から、このような介護予防の取り組みは高齢者の運動機能や認知機能の低下を防ぐ効果を期待できるものと考えられる。少子高齢社会を迎えている現在、虚弱な高齢者を含めて介護予防、すなわち運動実践の取り組みを地域での支え合いのもと地域住民が主体となって展開することは社会的に意義の大きいことと言えよう。