| 研究課題/領域番号 |
19K11299
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59010:リハビリテーション科学関連
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| 研究機関 | 宮崎大学 |
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研究代表者 |
帖佐 悦男 宮崎大学, 医学部, 教授 (00236837)
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| 研究分担者 |
舩元 太郎 宮崎大学, 医学部, 講師 (20404452)
山口 洋一朗 宮崎大学, 医学部, 助教 (70822005)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2020年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 予防医学 / 疫学 / 健康増進 / 検診 / 集団健診 / 集団検診 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
65歳以上の人口が全人口の1/5を占めるまでになり、高齢者の健康寿命延命が喫緊の課題であり、要介護・要支援者数を増加させる原因の骨粗鬆症、変形性関節症・脊椎症や筋量減少等の運動器疾患および衰弱の発生増を早期に予測する客観的評価指標開発が急務である。また国民の3人に1人が65歳以上になると予想される2025年問題を目前に控え、地域の自主性に基づいた地域包括ケアシステム構築を基盤とした運動や栄養の効果的な介入プログラムの開発も求められている。
そのエビデンスと確立したプログラムが未確立であるため、本研究によりロコモティブシンドロームの客観的な評価方法を開発し、効果的な介入方法についても検討する。
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| 研究成果の概要 |
縦断研究として実施している市民の運動器検診において、2021年度は、コロナ感染症対策の影響を引き続き受け、運動器検診の実施自体に制限がかかり、514人の参加を得た。コロナ感染症拡大前後の参加者年齢に有意な差はみらなかった。
3か月間の運動・栄養介入研究では、運動機能低下をきたした高齢者が対象として、「ロコモコール」を利用したロコモーショントレーニングはロコモ関連指標の改善に有用であった一方、運動介入のみでは筋肉量の減少がみられた。一方乳酸菌含有高タンパク質試験食品摂取により筋肉量減少が抑制された。運動機能低下をきたしている高齢者にとって運動介入のみでなく継続的な栄養摂取が有用であった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
超高齢社会となった我が国において、経済・社会活動の維持・発展には国民の健康は欠かせないものであるが、平均寿命と健康寿命の差は。要介護・要支援認定者数も毎年増加傾向にあり、要介護・要支援となる要因の1/4を占める運動器疾患に取り組む必要があることは明らかである。さらに自治体は、地域住民が住み慣れた地域で、人生の最後まで暮らしていける体制をつくることが求められている。誰でも、比較的簡単は健康維持の方法を専門家が提案し、自治体が政策に取り込めるプログラムの確立は、地域住民にとっても有益である。研究と自治体が連携して実施した本研究は、学術的結果と政策が直接つながった体制であることも実施の意義がある。
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