| 研究課題/領域番号 |
19K11410
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分59010:リハビリテーション科学関連
|
|---|
| 研究機関 | 秋田大学 (2020-2022)
札幌医科大学 (2019) |
|---|
研究代表者 |
工藤 大輔 秋田大学, 医学部附属病院, 助教 (90722893)
|
|---|
| 研究分担者 |
宮腰 尚久 秋田大学, 医学系研究科, 教授 (90302273)
本郷 道生 秋田大学, 医学部附属病院, 講師 (50375250)
粕川 雄司 秋田大学, 医学部附属病院, 准教授 (60375285)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
|
| 配分額 *注記 |
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
|
|---|
| キーワード | 脊柱後弯 / 骨粗鬆症 / 背筋力 / 脊椎矢状面アライメント / 等尺性背筋収縮筋力 / 腰椎変性後弯症 / 加齢性筋肉減少症 / PGC-1α / IL-6 / TNF-α / インピーダンス法 / 後弯 / 背筋 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
腰椎変性後弯症は、高齢者の転倒、quality of life (QOL)の低下を引き起こす原因となっている。姿勢の保持には背筋群が重要であり、背筋力の低下が後弯変形を増強させることがわかっている。そのため背筋力の低下を予防することは高齢者のQOLを維持するために重要である。近年、遺伝子転写補助因子であるPGC-1αまたは炎症性サイトカインと加齢性筋肉減少症との関連が示唆されている。本研究の目的は、傍脊柱筋中のPGC-1α、炎症性サイトカインを測定し、背筋の組織学的評価 とともに、後弯症の重症度、腰痛、QOLとの関連を明らかにすることである。
|
| 研究実績の概要 |
これまで予備的な実験を行い，後弯群における傍脊柱筋で有意にIL-6やTNF-αなどの発現が増加しているとの結果を得た。しかし、予想に反して後弯の増加とともにPGC-1αの発現が増加する傾向にあり、これは後弯変形にともなう二次的な背筋活動の増加による変化の可能性があると考察した。しかし症例数が少ないため今後さらなる検討が必要であると考えた(Kudo D, Miyakoshi N, et al (2018) Clin Interv Aging.13:1633-1638)。また前年度、整形外科クリニックの骨粗鬆症外来に通院中の椎体骨折のない女性患者における四肢、体幹筋量と背筋力が脊椎矢状面アライメントに与える影響について検討した。202名の女性患者(年齢中央値66.9歳)のうち、立位全脊椎X線により、pelvic incidence (PI)-lumbar lordosis (LL) (10°以上)、sagittal vertical axis (4 cm以上)、pelvic tilt (20°以上)いずれかに当てはまるものをアライメント不良とした。四肢、体幹筋量はdual-energy X-ray absorptiometryで測定した筋量を身長で補正した。背筋力は、腹臥位での等尺性背筋収縮筋力を測定した。脊椎矢状面正常アライメント群とアライメント不良群の比較では、アライメント不 良群において等尺性背筋収縮筋力が有意に低かった(P < 0.001)。また多変量解析においても等尺性背筋収縮筋力が脊椎矢状面アライメント不良に対する優位な関連因子であった(P < 0.001)。しかし四肢、体幹筋量はいずれも関連がなかった。本研究結果は、Kudo D, et al. Osteoporosis and Sarcopenia. 2021;7(1):36-41.にて公表した。今年度は、SF-36、骨粗鬆症患者QOL評価質問表(JOQOL)を用いたQOL評価、RDQを用いた腰痛評価、Fスケール問診票（Frequency Scalefor the Symptoms of GERD，FSSG)を用いた胃食道逆流症の評価を追加し、脊柱後弯の発症や進行因子を明らかにするため、データを収集し、今後解析する予定としている。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
手術を要する後弯症患者と対照として手術を要する後弯のない脊椎疾患(外傷や腫瘍など)患者を対象としているが、研究デザインやCOVID-19の流行などにより痛みや手術の緊急性などにより術前の運動介入が困難であった。
|
| 今後の研究の推進方策 |
対象を手術対象者のみに限定した場合、研究の遂行が困難と思われるため、得られる結果が一部限定されてしまうが、外来治療患者に対するアンケート調査や背筋力、体組成、骨密度測定など非侵襲的な検査から得られる情報をもとに後弯症の発症、進行因子などを明らかにする方針とし、データを収集、解析する予定としている。
|
