研究課題/領域番号 |
19K11500
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分59020:スポーツ科学関連
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研究機関 | 東京医科大学 |
研究代表者 |
福島 教照 東京医科大学, 医学部, 准教授 (00408626)
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研究分担者 |
井上 茂 東京医科大学, 医学部, 主任教授 (00349466)
安部 孝文 島根大学, 学術研究院医学・看護学系, 助教 (30794953)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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キーワード | 幼児期運動指針 / 身体活動 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究の全体構想は、地域全体における幼児の身体活動の増加、運動能力・体力の向上のための普及可能で実社会で通用する科学的な実践活動を創出することである。具体的には、以下の4点を挙げる。①島根県雲南市内全域の就学前施設に幼児期運動指針等を活用した運動プログラムを提供し、地域介入研究を実施する、②幼児の身体活動・運動能力測定を継続的にモニタリングし有効性を評価する、③幼児の身体活動促進事業のプロセス評価が可能な包括的評価モデルを開発する、④他の自治体における本評価モデルの一般化可能性を検証する。これらを通して、本研究で得られる知見を実社会に向けた普及と実践の観点から検討する。
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研究実績の概要 |
本研究の全体構想とは、幼児期運動指針等を活用したポピュレーション(集団)レベルでの社会的介入が幼児(3~6歳)の身体活動の増加、運動能力・体力向上に及ぼす効果を検証し、その実践を実社会で普及していくための包括的評価モデルを構築することである。特に、島根県雲南市の全ての就学前施設に幼児期運動指針等を活用した運動プログラムを提供し、ポピュレーションアプローチによる介入研究を実施すること、幼児の身体活動・運動能力測定を継続的にモニタリングし、経年変化を追跡すること、幼児の身体活動、運動能力向上事業のプロセス評価に有用な指標の選定および改定を行い、最終的な包括的評価モデルを開発することを目的としている。 本年度(2022年4月~2023年3月)は島根県雲南市教育委員会、子ども政策局、雲南市健康福祉部および身体教育医学研究所うんなんの協力を得て実施した幼児の体力測定データを用いて、コロナ流行前後における幼児の運動能力を比較し、特に投げる動きがコロナ流行前と比べて低値を示していたことを明らかとし、結果について論文化を行った。さらに、休園中の2施設(幼稚園)を除く雲南市の全ての就学前施設(20施設:保育園:11園、幼稚園:2園、認定こども園:7園)の全保育者(330人)を対象に実施した身体活動・運動能力向上事業のプロセス評価に関する自記式質問紙調査の結果をポピュレーションアプローチの有効性を評価する枠組みであるPAIREMモデル(Plan,Adoption,Implementation,Reach,Efficacy/ Effectiveness,Maintenance)に沿って整理し、現在論文投稿中である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
新型コロナ感染症の流行により、幼児の運動能力・身体活動測定会の調整等、研究の遂行に関して大きく影響を受けながらも実施することができ、コロナ禍における幼児の体力の推移について論文化することができた。さらに、本年度は雲南市子ども政策局、同市健康福祉部、および身体教育医学研究所うんなんの協力のもと、PAIREMのフレームワークを用いて、身体活動・運動能力向上事業のプロセス評価に関する自記式質問紙調査を実施し、分析することができ、論文投稿することが出来ている。
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今後の研究の推進方策 |
身体活動・運動能力向上事業のプロセス評価について入力されたデータセットの分析をすすめる。具体的には事業の介入の程度による幼児の運動能力への効果の違いについて検証を行う。幼児を対象とした体力・加速度計データの分析方法について、この分野の専門家とともに検討しながら解析を進める。さらに前回同様、保育活動状況を把握し、保育の現場における本事業目標の到達度の評価を行う。
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