| 研究課題/領域番号 |
19K11564
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59020:スポーツ科学関連
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| 研究機関 | 同志社大学 |
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研究代表者 |
庄子 博人 同志社大学, スポーツ健康科学部, 准教授 (10613929)
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| 研究分担者 |
川島 啓 釧路公立大学, 経済学部, 准教授 (60520971)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | スポーツサテライトアカウント / スポーツGDP / スポーツ経済 / スポーツ産業 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
スポーツ産業は、内閣府の日本再興戦略2016や未来投資戦略2017に取り上げられ、成長産業化と、新たな経済を創造することが期待されている。そこで本研究は、欧州で開発されたスポーツ産業の経済統計であるスポーツサテライトアカウントの手法に基づき日本版スポーツサテライトアカウントを作成し、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の開催がスポーツ産業の構造にどのような影響を与え、新たな産業を生み出すことに貢献するのか、を検証することを目的とする。
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、日本版スポーツサテライトアカウント（J-SSA）を開発し、わが国のスポーツ経済規模を明らかにすることである。また、東京オリパラ大会開催がスポーツ産業の構造にどのような影響を与え、スポーツ産業がどのように変化するのか、を検証することを目的とした。
結果は、日本のスポーツGDPは、2011年に約7.2兆円であり2019年には約9.3兆円、2020年には約8.7兆円であり、プラス成長であった。また、GDPに占めるスポーツGDPの割合は、2011年が1.45％であり、2019年が1.67％、2020年が1.62％となり、国内産業に占めるスポーツ産業の影響が増えていることが確認できた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
これまで日本では、国民経済計算に基づいてスポーツ経済を計測する枠組みが十分整備されていなかった。そこで本研究によって得られた成果の学術的意義は、日本版スポーツサテライトアカウントの開発によって、日本スポーツ産業が国全体の産業の中でどのような地位を占め、どのような影響を与えているのかを明らかにしたことである。また、本研究の社会的意義は、日本におけるスポーツ産業の経済規模を計測するためのベンチマークとなる指標を開発し、今後のスポーツ産業政策に貢献することができることである。
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