| 研究課題/領域番号 |
19K11572
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59030:体育および身体教育学関連
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
鎌田 浩史 筑波大学, 医学医療系, 講師 (60518801)
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| 研究分担者 |
宮川 俊平 筑波大学, 医学医療系, 教授 (10200130)
白木 仁 筑波大学, 体育系, 教授 (90206285)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 運動器検診 / 発育期 / 運動器機能障害 / 子ども / 小学校 / 中学校 / 小中学生 / 経年変化 / トレーナー / ストレッチ / 運動プログラム / 成長発育期 / 運動器機能 / 運動療法 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
平成28年に学校保健安全法の一部が改正され、小中学校において運動器検診が実施されるようになった。この運動器検診より運動器障害、運動器機能不全が多く発見された。これらの運動器機能障害に対して、介入プログラムを実施し、予防につなげる研究である。効率的かつ継続的なプログラムを実施し、その効果について、身体の発育状況との比較、個々の発育状況による継時的変化、スポーツテストなど身体運動能力とも比較する。
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| 研究成果の概要 |
小中学生の運動器機能の状態を縦断的に検討し、運動器機能不全の改善および健全な運動器の発育を促すために有効な介入方法を検討することを本研究の目的として実施した。運動器検診をこの期間継続して実施し、毎年25,000人、期間中に延べ125,000人の検診を行った。検診の結果、立位前屈制限、腰椎伸展時の腰痛、しゃがみ込み不全、片脚立ち不全などの運動器機能不全が多く認められ、また発育によりこれらの状態が変化することが示された。発育に合わせた評価も重要である。運動器機能不全に関しては何らかの介入が有効とされているが、それぞれの時期に合わせて適切な介入が求められる。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
子どもたちの社会環境は大きく変化している。さらに、その時期にCOVID-19の感染拡大もあり、運動器機能の発達に関しては必ずしも良好ではないことが分かった。2016年から運動器検診が開始されているが、運動器検診の実施状況は地方自治体により大きく異なる。改めて運動器検診の重要性を確認できた結果から、検診の効率化と結果に対するフィードバックをしっかりと検証しなければならない状況に来ていると考える。本研究により、縦断的評価が重要であること、何らかの介入を実施すべきであることが判明したため、本研究を地方自治体や教育現場に反映させ、しっかりとした対策に結びつける研究になればと考える。
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