研究課題/領域番号 |
19K11572
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分59030:体育および身体教育学関連
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研究機関 | 筑波大学 |
研究代表者 |
鎌田 浩史 筑波大学, 医学医療系, 講師 (60518801)
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研究分担者 |
宮川 俊平 筑波大学, 医学医療系, 教授 (10200130)
白木 仁 筑波大学, 体育系, 教授 (90206285)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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キーワード | 運動器検診 / 運動プログラム / トレーナー / 経年変化 / 小中学生 / 成長発育期 / 運動器機能 / 運動療法 |
研究開始時の研究の概要 |
平成28年に学校保健安全法の一部が改正され、小中学校において運動器検診が実施されるようになった。この運動器検診より運動器障害、運動器機能不全が多く発見された。これらの運動器機能障害に対して、介入プログラムを実施し、予防につなげる研究である。効率的かつ継続的なプログラムを実施し、その効果について、身体の発育状況との比較、個々の発育状況による継時的変化、スポーツテストなど身体運動能力とも比較する。
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研究実績の概要 |
本研究においては、2019年度より、#1:児童生徒に運動器検診を継続的に実施する事、#2:障害予防プログラムを実施することを研究の主題として実施している。 #1:運動器検診の実施 2022年度もCOVID-19感染拡大が継続し、2020年当初の運動器検診が延期されたころよりは若干改善したものの、2022年度初めは予定通り運動器検診が実施されず、6月以降に運動器検診変更となった。予定通りには進まなかったところがあるもののの、これまで実施していた方式で、市内統一した全小中学生を対象とした運動器検診を実施することができた。この数年間のあいだに、マークシート式問診票が改定さるとともに、市や学校と相談して、マークシート式問診票に変わるWEB問題点を使用することとした。2022年度の大きな実施はWEBによる問診が可能となったことが成果としてあげられ、96.2%から回答を得ることができた。専門的に診察が必要な児童の2次検診(モデル校においては全員2次検診とし、整形外科医が『健康手帳』に記録)へ、2次検診にて医療機関受診が必要な児童に対して3次検診を勧告、運動器機能を評価する身体の固さ、アラインメントの異常などをを計測に対する調査は不完全ながらも引き続き継続して実施できており、一つの目標である継続的運動器検診に関してはおおよそ達成することができた。 #2:障害予防プログラムの実施 本研究の主体となる、「運動器検診より運動器機能障害に結びつく所見を抽出し、機能改善にむけたプログラムを作成し、学校にてトレーナーが運動器機能の指導する」障害予防プログラムに関しては、COVID-19感染拡大のため学校側の許可が得られず今後に持ち越しとなっている。実施が出来なかった。2023年度は感染に対する対策も以前に戻りつつあり、安全に実施できるように学校側と協議中である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
COVID-19感染拡大のため、当初予定していた「♯2:障害予防プログラムの実施」を実施することが出来ていない。本来であればできる限りの複数回、直接学校に行って指導することを目標として実施する予定としていたが、感染拡大予防の観点から学校での受け入ができなかった。ようやく感染状況が落ち着いてきたこともあり、実施実現に向けて計画中である。また、現在の環境の中で若干予定を変更して、現状に則した実施方法を模索中である。
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今後の研究の推進方策 |
引き続き#1:運動器検診の継続的な実施、#2:障害予防プログラムを実施予定である。 #1:運動器検診の実施 2023年度は年度前の学校との協議でも以前のような体制で実施が可能となってきている。その中、感染対策により得られたWEBを使った問診票の充実、簡略化にともなる検診の精度や合理的な点が検証できるものと思われる。しかしながら、引き続き感染の安全管理などを施しながら、市内統一した全小中学生を対象とした運動器検診を実施する。昨年できなかったところもあるため、立位体前屈計測、身体の発育状況(身長、体重、座高)スポーツテスト結果もさらに収集し、経年的変化を評価する。 #2:障害予防プログラムの実施 これまで実施できなかったプログラムは本年度前の調整では実施が可能となり、春の状況をみて秋以降に実施が可能とのこととなった。感染拡大状況に合わせて変更し、状況によっては遠隔にてWEBや動画などを使用しながら実施していくことを検討している。引き続き学校と協議しながら安全な環境の下で実施を計画していく。
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