| 研究課題/領域番号 |
19K11611
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59030:体育および身体教育学関連
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| 研究機関 | 就実大学 |
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研究代表者 |
飯田 智行 就実大学, 教育学部, 准教授 (70509645)
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| 研究分担者 |
関 和俊 流通科学大学, 人間社会学部, 教授 (30552210)
高木 祐介 公立小松大学, 保健医療学部, 教授 (70707702)
家光 素行 立命館大学, スポーツ健康科学部, 教授 (90375460)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 熱中症予防 / 暑熱環境 / ICT活用 / ズレ / スポーツ観戦者 / ICT機器 / スポーツ観戦 / スクリーニングテスト / 皮膚感覚 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は、スポーツ観戦者の安全管理のための指標を策定し、その指標を誰でも使えるツールを作り、児童生徒の熱中症予防に貢献することである。具体的には、「ICTツールを用いて温熱ストレスと感覚反応の関係」を明らかにすることである。本研究の成果は、教育現場やスポーツ現場において重要な意義を有し、特に2020年の東京オリンピック・パラリンピックによって過熱するスポーツへの関心や積極的な参画を「流行」から「不易」へと変容させる環境整備に大きく貢献できる。
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| 研究実績の概要 |
暑熱環境下において、ICTを用いて定期的に自覚症状を教員へ知らせることによって、そのタイミングでの水分摂取に関する注意喚起となり、積極的な飲水行動につながるものと考えた。このことから、暑熱環境下における自覚症状の情報収集が飲水行動に及ぼす影響を検討した。体育活動中とスポーツ観戦中の２つの条件下において、定期的に自覚症状を教員に送信する群（情報収集群）と特に指示のない群（コントロール群）の水分摂取量などを比較した。その結果、両条件下において、コントロール群と比して情報収集群の水分摂取量が高い傾向を示したが、有意差は認められなかった。このことから、ICTを利用して自覚症状を送信するだけでは、積極的な飲水行動にはつながらない可能性が示唆された。そのため、情報収集した際にアラート機能を付加するなどの工夫の必要性が示された。
熱中症発症の対策の１つに，発汗量に見合った水分補給が挙げられ，そのためにも，自身の発汗量を把握できることが望ましい。もしも，実際の発汗量（客観的指標）と予想している発汗量（主観的指標）の『ズレ』が大きい場合，水分摂取量に影響を及ぼし，熱中症発症につながる危険性があるものと推測される。そこで、暑熱環境下におけるスポーツ観戦時の発汗量に係る主観的指標および客観的指標の差異を検討した。スポーツ観戦中の発汗量・水分摂取量を測定し、加えて対象者に観戦中の発汗量の予測値を尋ね、実測値と予測値の差異を算出した。その結果、発汗予測値＜水分摂取量＜発汗量（発汗実測値）であった。また，対象者23名中22名において，発汗実測値よりも発汗予測値が低値を示した。これらのから，暑熱環境下でのスポーツ観戦において，発汗の予測値は実際の発汗量よりも低くなる可能性が推察された。環境・活動・体質などに合わせた自身の発汗量を把握する取り組みの必要性が示された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
コロナ禍に予定していた実験計画が全て延期になっているため。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究開始当初、最終年度に予定していた「個人差」に関する実験を行なっていく。
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