| 研究課題/領域番号 |
19K11856
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分60030:統計科学関連
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| 研究機関 | 横浜国立大学 |
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研究代表者 |
黒木 学 横浜国立大学, 大学院工学研究院, 教授 (60334512)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 構造的因果モデル / 潜在反応タイプ / 判別分析 / 総合効果 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では，興味あるリスクを回避するために，構造的因果モデルを用いて，(a) 現行のリスク回避行動は，どのくらい有効なものであるのか? (b) 現行のリスク回避行動よりも適切なリスク回避行動とはどのようなものか？ (c) 因果的効果をより適切に評価するために，興味ある因果効果に関する複数の推定量をどのように統合すべきか？といった問題に取り組む。
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| 研究実績の概要 |
令和４年度に引き続き、令和５年度は、（１）総合効果の推定精度を向上させる統合型推定量の開発、（２）実験データと観察データを融合させた潜在反応タイプの存在割合の識別可能条件の提案、（３）ノンパラメトリック構造的因果モデルに基づく効果の分解性を利用した公平性配慮型尺度の開発，について研究を行い、以下のような結果を得た。（１）について、線形構造方程式モデルのフレームワークの下で，条件付き操作変数推定量とフロントドア基準を統合した新たな総合効果の一致推定量を開発し，その統計的性質を調べた。その結果、いくつかの状況ではバックドア型推定量よりも統合型推定量のほうが優れた推定精度を持つことが明らかとなった。（２）について、原因の確率を定量的に評価することは実質科学における主要課題の一つであるが、事象間の因果関係に密接に関係する問題である。この問題に対して、今年度は実験データと観察データを融合させることにより、単一の代替共変量を観測するだけで潜在反応タイプの存在割合が識別可能条となる条件を提案した。（３）について，構成配慮型機械学習における直接的差別と間接的差別を構造的因果モデルにおける直接効果と間接効果に対応させた公平性配慮型尺度を開発した。
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