| 研究課題/領域番号 |
19K12279
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分62030:学習支援システム関連
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| 研究機関 | 東京通信大学 |
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研究代表者 |
斉藤 典明 東京通信大学, 情報マネジメント学部, 教授 (70827930)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 学習支援 / 遠隔講義 / 個人適用型 / ネットワークサービス / メディア講義 / オンライン学習 / メタバース活用 / パーソナライゼーション / インタラクション / テキスト処理 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
現在のメディア講義では、一旦蓄積された動画コンテンツを、視聴する学生に一律に再生して実施している。そのため、講義に追随できずに脱落者が増えるという課題がある。
しかしながら、蓄積された講義コンテンツであっても、再生においてコンピュータ処理を実施することで講義のパーソナライズが可能になる。これにより、学生１人１人にあわせたメディア講義が実現でき、脱落者を減らす効果を期待できる。
そこで、本研究では、メディア講義を音声合成技術を用いて実施し、コンピュータ処理を介在することで講義中に学生本人への呼びかけや、学生の好みに合わせた講義スタイルを提供する、個人適用型メディア講義の実現を目指す。
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| 研究成果の概要 |
近年、メディア授業の需要が高まっている一方で、メディア授業ではドロップアウトの高さが問題になっている。そこで、情報技術を駆使してメディア授業による脱落防止方法を検討した。当初はメディア授業を個人の能力や特性ごとにカスタマイズ可能にすることで脱落防止になると考えていた。
しかしながら、研究期間中に発生した、新型コロナウィルス感染症対策で多くの大学でメディア授業が取り入れられ、このことによりメディア授業に対するさらなる調査が可能になった。メディア授業における課題を調査した結果、ドロップアウトの原因は、メディア授業における孤独感が主因であるという結論を得た。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
近年、学び方の多様化によりメディア授業を取り入れた学び方のニーズが高まっている。さらには、新型コロナウィルス感染症対策では多くの大学でメディア授業が取り入れられた。これによりメディア授業の活用はコモディティ化した。
従来からメディア授業には学びの継続において困難さを伴う問題があり、この問題の解決が急務である。本研究はメディア授業により学びを継続するために必要な要件を明らかにし、メディア授業による学びを継続させるための方法を提案した。
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