研究課題/領域番号 |
19K12559
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分80020:観光学関連
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研究機関 | 東海大学 |
研究代表者 |
小澤 考人 東海大学, 観光学部, 教授 (50631800)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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キーワード | メガイベント / レガシー / 観光政策 / 都市再生 / 量的調査 / ソフトパワー / 外交戦略 / 創造都市(クリエイティブシティ) / 文化外交 / オリンピック / クリエイティブシティ / 経済効果 / アンケート調査 / インタビュー調査 / アフターオリンピック / 開催跡地 / クリエイティブシティ(創造都市) |
研究開始時の研究の概要 |
本研究では2012年ロンドン大会に注目し、オリンピック開催が観光政策に対していかなる意義を残したのかという問いのもと、レガシー研究の観点から開催地域へのレガシーの評価と観光政策への意義を明らかにする。特にメイン会場跡地が産業廃棄地から集客力の高いクリエイティブシティへと再生されつつある動向を観光政策の観点から評価することで、2020年東京大会の開催後を見すえた観光政策のあり方に寄与できると考える。
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研究成果の概要 |
本研究課題では、2012年ロンドン大会における観光政策に焦点を当て、特にオリンピック開催地における都市再生の動向に注目してその観光学的意義を考察の対象とした。その結果、①プレイス・イメージの向上に関わるブランディング戦略とともに、②オリンピック開催地をデスティネーションとして創造する都市再生のプロセスを広義の観光政策として捉えることが可能であり、必要でもあること、またこれに関連して「居住・訪問・ビジネス」の三要素を合わせもつクリエイティブシティ(創造都市)の戦略など、都市再生のプロセスについても広義の観光政策の課題として考察することの重要性を指摘し、ロンドン大会を事例に実証的に検討した。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
2020年東京大会の開催に際してわが国の観光政策に何ができるか、という点が重要な社会的課題であると考えられることから当研究課題に着手した。その点で重要な示唆を与えるのが先行モデルとしての2012年ロンドン大会である。国家戦略としてのメガイベント活用と国際観光振興の取組みは、21世紀の世界的潮流であるが、国際的にも評価の高いロンドン大会のレガシー戦略とその最新動向の検証は、2020年東京大会に伴う日本の観光政策の戦略的な展開に向けて重要な問題提起に結びつく。本研究では、大会開催後のレガシー活用の観点もふまえ、メガイベント活用と観光政策、および都市再生の推進に着目しつつ研究課題を進捗した。
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