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民泊の生活体験型観光の規模と運営に関する研究-イタリア アルベルゴデフーゾを基に

研究課題

研究課題/領域番号 19K12586
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分80020:観光学関連
研究機関日本大学

研究代表者

渡邉 康  日本大学, 生産工学部, 教授 (00613803)

研究分担者 亀井 靖子  日本大学, 生産工学部, 准教授 (50386083)
研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2021年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2020年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2019年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
キーワードイタリア / 集落 / 空き家 / アルベルゴ ディフーゾ / 集落の過疎化 / 集落再生 / 過疎地の再生 / 民泊 / アルベルゴ・ディフーゾ / 空家の改修 / 分散したホテル / 多くを呼ばない観光 / 自立分散 / アルベルゴデiフーゾ / 地方再生 / 集落空間の再生 / 空家の再生 / アルベルゴデフーゾ / アルベルゴ ディフーゾ
研究開始時の研究の概要

イタリアの山間集落において、集落景観と村人の生活を存続させる目的で空家を民泊に改修するアルベルゴ・ディフーゾ(以降AD)という取り組みが行われ、現在90以上の集落が加盟している。それぞれ環境・規模・運営者・体験・ゲストの属性等が異なっている中、AD協会の参加の規定では”本物の生活の体験ができる”としているが、観光資源や、運営の上での村民の協力などの程度も様々であった。観光スポットに行くのでなく”本物の生活の体験ができる”魅力とはどこにあるのか、その事と集落規模やゲスト人数・運営方法・改修方法、との相関関係を明らかにし、民泊によって地域の再生を目指している日本の観光のあり方への視点を示す。

研究成果の概要

イタリアで集落の複数の空き家を宿泊施設として改修するアルベルゴディフーゾ(分散型ホテル、Adiと略)という取り組みが地方の過疎化や空き家問題を解決する策として注目されている。それはベッドを提供するだけでなく、住人と同様の家に滞在し、旅行者が村の生活を体験することに特徴がある。本稿は、2014年から2023年の間に18カ所の実地調査を行うことにより、集落の中の宿泊施設の分散の状況と、運営者や住人の取り組み・旅行者の体験の内容との関係を明らかにし、様々なAdiがある中で、住民の間に客室が細かく分散配置されているAdiが、旅行者の体験に一般の観光地やリゾート施設には無い独自性をもたらしている。

研究成果の学術的意義や社会的意義

単体の古い住宅を宿泊施設とする事例は多くあるが、集落単位や地域規模の試みはAdiが先駆けである。日本でも民家再生の宿泊施設やAirbnbも急激に増え、近年数棟で運営する試みも増えているが、質や目的は玉石混交であり、地域のルールと齟齬を生む問題も生じている。2016年に谷中HAGIS0がAdi1号となった折に主催する宮崎晃吉氏に日本にもAdiのようなネットワークが必要であることを提案した。その後「まちやど協会」を作るが規定が困難であり、個別に見て判断するとの話である。いずれ日本の実情に沿う"本物の生活の体験ができる"とはどういうことで、そのためには何が必要なのか明確にする必要があると考える。

報告書

(6件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2020

すべて 学会発表 (2件)

  • [学会発表] 空き家を活用した地方集落再生方法についての研究 -イタリア アルベルゴ・ディフーゾの調査報告-2020

    • 著者名/発表者名
      ○甲山冴子・渡辺康(日本大)
    • 学会等名
      日本建築学会学術講演会 都市計画 : 市街地変容と都市・地域の再生
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
  • [学会発表] イタリアの11の集落の空き家再生と芸術的空間利用による集客と経済効果2020

    • 著者名/発表者名
      ○渡辺絵里・渡辺康(スタジオ スパーツィオ・日本大)
    • 学会等名
      日本建築学会学術講演会 都市計画 : 景観と都市デザイン
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書

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公開日: 2019-04-18   更新日: 2025-11-20  

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