| 研究課題/領域番号 |
19K12589
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分80020:観光学関連
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| 研究機関 | 立正大学 |
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研究代表者 |
浦野 寛子 立正大学, 経営学部, 教授 (40585957)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2019年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | おもてなし / ホスピタリティ / サービス / マーケティング / 海外展開 / 国際比較 / 異文化比較 / 観光 / コロナ |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、日本の歴史・文化に基づく日本特有の「おもてなし」概念に着目し、その海外展開戦略を検討する。具体的には、本研究の目的は3つある。第1に、「おもてなし」概念やそれを構成する要素を明示する。第2に、日本企業の主な進出先であると考えられるアメリカ・中国・台湾の消費者が、日本の「おもてなし」をどう捉え、どのような要素に特に注目・期待しているかを明らかにする。第3に、「おもてなし」の海外展開戦略を立てる際に依拠する枠組みの構築を試みる。本研究は2つの調査方法、①質問票調査および②インタビュー調査を用いる。
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| 研究成果の概要 |
本研究は属人的な要素が強い「おもてなし」がテーマである。急速なデジタル化により「人とデジタル」を融合させた新たな形態に変化した可能性がある。インバウンド需要の増加と人手不足から、デジタル化と外国人スタッフの活用が求められるが、文化や言語の違いによる教育の課題も浮上している。
本研究では、①デジタル化による「おもてなし」概念の変化、②異なる文化背景を持つスタッフの教育動向、③「おもてなし」の海外展開のあり方を3つの側面から研究した。研究方法は、大学生へのインタビューとアンケート調査、ホテルへのヒアリング、異文化比較の理論的枠組みを基に日本、中国、台湾、アメリカの文化特性を分析し論文としてまとめた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の成果は、サービス業の効率化と品質向上を促進し、日本のサービス業の効果的な海外展開に貢献するものである。特に、日本特有の「おもてなし」概念を詳細に解析することにより、他国との文化比較が可能となり、国際的なビジネスや観光業の発展にも寄与する。また、地域の魅力向上や観光客満足度の向上という社会的意義も持つため、地域社会への波及効果も期待できる。これにより、日本全体のサービス業の競争力がさらに高まることが見込まれる。
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