| 研究課題/領域番号 |
19K12699
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分90020:図書館情報学および人文社会情報学関連
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| 研究機関 | 広島大学 |
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研究代表者 |
津久間 秀彦 広島大学, 病院(医), 専門研究員 (10222134)
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| 研究分担者 |
田中 武志 広島大学, 病院(歯), 助教 (40325197)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
中途終了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 支援機能 / 人間行動 / 医療安全 / 病院情報システム / 電子カルテ / 看護情報システム / 放射線画像レポート / 文献調査 / 診療支援 / 読影レポート / 看護支援システム / データ品質 / PHR |
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| 研究開始時の研究の概要 |
マイナンバーに付随した「医療等ID」が運用されれば、地域医療情報システム同士の連携や国民が自分の健康・病歴データを閲覧できるようになるための社会インフラの高度化が現実味を帯びるが、そのためには各病院の電子カルテデータの正確性向上がますます重要になる。そのための支援機能が全国の病院で盛んに導入されつつあるが、「いくら高度な支援機能を導入しても医療者達が正しく使わなければ無意味」との視点に立ち、利用者の行動に注目して今後の支援機能のあり方を検討するのが本研究課題である。具体的には、正しく使わないのは「意識の問題？／機能・運用や広報教育の不備？」等を区別してシステム機能の改善を図ることを目指す。
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| 研究実績の概要 |
多数の病院で稼働中の電子カルテには、医療の質や安全の向上などを支援する様々な支援機能が導入されている。しかし「高度な機能を導入しても利用者が正しく使わなければ無意味」との視点に立ち、利用者の認知・行動指向で今後の支援機能のあり方を検討した。
1)支援機能の過去や現状の特徴の把握方法の検討：一般に複合的な業務システムの開発成果を詳述した文献は少なく1000字程度の抄録しかない場合が多い。そのため少ない情報量でもそれらを集約して知見を得る方法を検討した【論文2編】。また抄録すら少ない場合に複数の公式ホームページの横断的調査でどの程度知見が得られるかを検討した【論文1編,発表1回】。
2)支援機能の利用が「できない」と「しない」の違いの把握：電子カルテ利用に関するヘルプデスク問い合わせ事例を利用者行動指向で蓄積するツールを研究協力病院で試行導入し、集積データの分析手法の有用性を検討して発表した【論文1編,発表1回】。しかしCovid-19の移動制限のため更なる研究推進はできなかった。
3)病院間の支援機能の差異が利用者に及ぼすリスクの検討：差異のリスク要因の把握・分類方法の概要を発表し【論文1編,発表1回】“汎用モデル”として具体化した【論文1編】。また2)で開発した文献調査の方法で放射線画像レポート見落とし防止対策の病院ごとの違いを分類した結果【論文1編】に“汎用モデル”を適用して、病院間のどういう異動パターンの場合に差異のリスクが懸念されるかを検討した【本年度論文１,発表1】。
4)支援機能が利用者に与える影響の世代間差異の検討：電子カルテでの患者情報収集のベテランと若手看護師の思考や作法の違いを把握するために、研究協力病院でアンケートを行う予定であったがCovid-19の移動制限で実施できず、看護業務支援機能の過去20年間の動向を文献調査で把握するに留まった【論文1編,発表1回】。
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