| 研究課題/領域番号 |
19K12734
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分90030:認知科学関連
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| 研究機関 | 慶應義塾大学 |
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研究代表者 |
有光 威志 慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 講師 (60383840)
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| 研究分担者 |
石井 健太郎 専修大学, ネットワーク情報学部, 准教授 (10588742)
開 一夫 東京大学, 大学院総合文化研究科, 教授 (30323455)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 認知脳科学 / 近赤外分光法 / 小児科学 / 新生児医学 / 発達 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
出生率が増加している早産児は、高次脳機能障害を発症するリスクが高く、小児医療において大きな課題である。早産児が高次脳機能障害を発症する原因として、出生後に早産児が入院する新生児集中治療室では、本来胎児が母胎内で影響を受けるべき正常な親や環境からの作用の欠如が注目されているが、その機序は明らかでない。近年、非侵襲的脳機能測定法である近赤外分光法や視線・吸啜行動などの生体信号を用いた新生児の高次脳機能の研究が可能となってきた。本研究の目的は、NIRSと生体信号などを用いて早産児の高次脳機能障害の発症機序を明らかにし、新たな診断・治療法を確立することである。
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| 研究実績の概要 |
今年度はこれまでの研究成果を発展させ、近赤外分光法を用いた新生児の脳機能研究、新生児集中治療室で用いられる医療機器が早産児の発達に与える影響に関する基礎的研究、周産期から始まる家族の関わり合いが短期的・長期的にこどもと家族に与える影響、周産期医療をうけたこどもと家族の社会支援の現状について検討した。新生児の脳機能研究については、これまでに得られたデータについて解析を進めた。これまでの研究結果から、早産児の発達を促すためには家族の声を聞かせることや新生児集中治療室の環境を整えることが重要であることが示唆され、その内容について成果発表した。新生児集中治療室で用いられる医療機器である保育器に関しては、保温機能を向上させるメカニズム解明を第一段階の目標として基礎的検討を行った。その結果、手入れ窓の大きさや気流が重要な要因であることがわかった。早産児の低体温は、合併症や死亡のリスクを高めること、および家族の関わり合いを阻害することから、発達に影響を与える可能性がある。本研究結果から、医療機器の改善により早産児の神経学的予後を改善出来る可能性が示された。新生児と家族の関わり合いや社会支援の現状に関する調査については、日本NICU家族会機構（JOIN）に参加している全国の家族会を対象に調査を行った。その結果、周産期医療をうけたこどもの家族と医療従事者の気持ちがすれ違う事例が多いことがわかった。医療従事者の何気ない言葉や医療従事者の良かれと思った言動が家族の心を傷つけていた。本調査結果により、画一的な対応ではなく、家族一人一人の気持ちに寄り添った対応により家族の心理的支援が向上し、早産児の発達を促すための社会支援改善に繋がることが示唆された。本研究が発展することで、親と環境が早産児の高次脳機能発達を促す機序を明らかにできる可能性がある。本研究の成果は、新生児の後障害率減少につながる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
近赤外分光法を用いた新生児の脳機能研究に関する解析が進み論文発表した。また、今年解析を進めた近赤外分光法を用いた新生児の脳機能研究や新生児集中治療室で用いられる医療機器についての研究について、来年度成果発表予定である。さらに、早産児と親の関わり合いや早産児の成長発達に影響を与える要因に関する調査も進んでいる。研究はおおむね順調に進んでおり、来年度さらに研究を発展させることが出来ると期待される。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究は順調に進展しており、現在の研究を継続していくことが成果の発展へと結びつく。今後の研究計画としては、大きく3つの目標がある。1) 2023年度までに得られた早産児の高次脳機能発達を促す環境要因のデータ解析を進めて成果発表すること。具体的には、近赤外分光法を用いた新生児の脳反応の研究結果、全国の早産児の親を対象とした親の関わり合いや医療的ケアおよび社会支援の現状に関する調査結果や医療機器に関する研究結果を成果発表する。2) 2023年度までにデータが得られた近赤外分光法を用いた新生児の脳反応に関する知見や新生児集中治療室で用いられる医療機器に関する知見を発展させ、1）で得られた親や環境要因が早産児の脳反応や行動指標とどのような関わり合いがあるか評価し成果発表する。3) 上記から得られた知見をさらに分子・細胞生物学的知見へと発展させるため、in vivoの系での確立と応用を試みる。出生直後の脳組織がヒトの早産児に相当するマウス・ラットを早産児モデルとして、親や環境が早産児の高次脳機能障害に与える影響の機序を探る。
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