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手術室の音環境改善が医療従事者の健康や認知行動機能に及ぼす効果に関する実証的研究

研究課題

研究課題/領域番号 19K12910
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分90150:医療福祉工学関連
研究機関三重大学

研究代表者

櫻井 洋至  三重大学, 医学系研究科, リサーチアソシエイト (80378364)

研究分担者 村田 真理子  三重大学, 医学系研究科, 教授 (10171141)
仁科 エミ  放送大学, 教養学部, 教授 (20260010)
本田 学  国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 神経研究所 疾病研究第七部, 部長 (40321608)
江藤 由美  三重大学, 医学部附属病院, 看護部長 (40749454)
河合 徳枝  公益財団法人国際科学振興財団, その他部局等, 特任上級研究員 (50261128)
亀井 政孝  三重大学, 医学部附属病院, 教授 (60443503)
種村 彰洋  三重大学, 医学系研究科, 講師 (80626242)
研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2022年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
キーワードハイパーソニックサウンド / 手術室音環境 / ハイパーソニック音源 / パワードスピーカー / hypersonic effect
研究開始時の研究の概要

不適切な音環境や高度ストレス下では深部脳の活性変調がストレス・精神や行動の異常・発達障害など現代病の原因となる。人類が数百万年間暴露され,都市環境に存在しない可聴域上限を超えた高周波成分を含む自然環境音がストレス・免疫応答を改善するハイパーソニックエフェクトを応用した情報環境医療の面から,医療者の負担軽減についての実証研究を行い、医療現場てのアメニティ改善について新機軸を提唱する。

研究実績の概要

本研究は、手術室音環境とによる医療者のストレスへの影響について検索することを目的としている。
研究実施計画: 第1段階として、消化器外科中高難度手術(肝葉切除以上の肝切除術、膵頭十二指腸切除)において手術室音環境が医療者の認知機能(CES-D、Benton Visual Retension Test)、生理機能(HRV:心拍数揺らぎの連続測定)、ストレスマーカー(持続血糖測定、唾液中コルチゾール、アミラーゼ)などに与える影響について明らかにする観察研究としている。
第2段階として、20,000 Hz以上の非可聴域の成分を含む自然環境音(HS群、HS:ハイパーソニックサウンド)と非可聴域成分を含まない自然環境音(Non HS群)を用いた手術室音環境の改善が医療者の認知機能、生理機能、ストレスに与える影響を検討するものであり、可聴域の成分のみによる自然環境音(Non-HS群)と非可聴域の成分を含む自然環境音(HS群)の2群間のランダム化二重盲検による介入研究である。
結果: ハイパーソニックサウンドを発生させる音響機器の製作、設置を完了し、各種検索項目の検査設備CES-D、Benton Visual Retension Testの試験用紙、唾液中コルチゾール、唾液中アミラーゼ測定装置並びにELISA測定キット、持続心電計、持続血糖測定機器:Free Style Libre)も取得済みである。第1段階の観察研究を既に開始しており、目標症例数を得た時点(2023年6月末見込み)で、第2段階の介入研究に移行する予定としている。2023年度中に目標症例の集積を予定しているが、中高難度手術の必要症例数確保にはコロナ禍の影響をはじめ不確定要素もあるのが現状である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

前例のない研究であり、倫理委員会の承認手続きに時間を要したこと、研究開始時期がコロナ禍と重なり、音響設備の製作が遅延したこと、同じく中高難度手術症例の確保には不確定要素が大きく必要症例の確保にやや難渋していることなどによる。

今後の研究の推進方策

既に倫理委員会による承認は得ており、コロナ禍も落ち着き手術症例数が回復傾向にあり、本研究の対象手術としている中高難度手術(肝切除、膵切除手術)も増加傾向にあり、研究の進捗を期待している。

報告書

(4件)
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書

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公開日: 2019-04-18   更新日: 2024-12-25  

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