| 研究課題/領域番号 |
19K13780
|
|---|
| 研究種目 |
若手研究
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 審査区分 |
小区分07080:経営学関連
|
|---|
| 研究機関 | 日本大学 (2023)
杏林大学 (2019-2022) |
|---|
研究代表者 |
長谷部 弘道 日本大学, 商学部, 准教授 (40781282)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
|
|---|
| キーワード | 経営者教育 / 企業内教育 / タレントマネジメント / 人的資本 / 経営史 / 日立製作所 / 三菱電機 / 企業内訓練 / 総合電機企業 / 職能資格制度 / OJT / OFF-JT |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、日本企業の幹部候補生に対する実務教育について、企業の元幹部への集中的な聞き取り調査を実施し、OJTの内側で実践されてきた、実務教育の実態とその変遷を明らかにする。近年、世界中の企業でグローバルリーダーの育成という課題に関心が集まっているが、日本企業内部では実際、どのような経営者教育が行われきたのだろうか。先行研究では「OJTを中心とする教育訓練と内部昇進競争」という点から説明が試みられてきたが、OJTが実際に幹部候補生にどんな実務能力を付与してきたのかは不明点が多い。そこで本研究では、日本企業がOJTの内側で実際にいかなる実務的能力を付与してきたのかを、歴史的射程から検証する。
|
| 研究成果の概要 |
日本企業の幹部候補生に対する実務的な経営者教育の変遷のプロセスに焦点を当て、日本の総合電機企業の代表格である日立製作所と三菱電機における経営者教育について、聞き取りと資料収集に基づき、両社の経営者教育の制度的変遷の詳細が明らかとなった。また、「自己啓発」「実務訓練」という軸に基づく全社的な教育訓練を1950年代から企図してきた日立製作所と、各事業所を中心とした教育訓練の実践が積み上げられてきた三菱電機という、両社の違いも浮き彫りとなった。更に、日立製作所における歴代工場長の経営者教育の一環としての「自衛消防隊」というテーマが加わり、経営者教育における準公式的な訓練実態も明らかとなった。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、対象を日立製作所と三菱電機という総合電機企業2社に限定し、これらの経営者教育の変遷を徹底的に比較検討するという手法によって、日本企業における経営者教育の実態と特質とを明らかにするというアプローチをとった。またその際には、経営者教育の実態を制度的側面からだけではなく、そのなかで実際に育成されてきた元経営者や制度設計者たちへのヒアリングおよび既存の文書に残された声を丁寧に拾い上げ、その実態へと迫ることを目指した。
本研究は日本企業における経営者教育をめぐる経営史的研究を新たな水準に引き上げ、GEやジーメンスといった海外企業との国際比較研究においても新たな地平を開くものと考える。
|
