研究課題/領域番号 |
19K13802
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分07080:経営学関連
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研究機関 | 小樽商科大学 (2022) 金沢学院大学 (2021) 京都大学 (2019-2020) |
研究代表者 |
筈井 俊輔 小樽商科大学, 商学研究科, 准教授 (20837538)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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キーワード | 批判的実在論 / 組織ルーチン / 顧客志向 / ICTによる空間分業 / インフラストラクチャー / ICT / コーチング / 空間分業 / 経営組織 / マーケティング |
研究開始時の研究の概要 |
顧客が望むものを提供するならば、企業は競争優位を得ることができるという命題は、顧客志向・顧客第一主義とよばれ、経営やマーケティング実践における重要なコンセプトとなってきた。しかし、顧客志向はコンセプトにとどまらず、組織管理の実践的側面からも考察する必要がある。本研究の目的は、経営組織論の視座から、顧客志向的な組織プロセスの構成とメカニズムを明らかにすることである。
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研究成果の概要 |
本研究は、組織における顧客志向的なものの構成とそれを実施する業務創発のメカニズムを解明するものである。従来の組織論では組織は顧客志向なる本質的な準則を持ち、それに基づくマニュアルを配置することでそれが実現されると考えられてきた。しかし、このような機能主義的な枠組みでは現場の人々の相互作用から創発する新たな実践や価値に焦点が当たらない。一方で人々の相互作用にのみ焦点を当てたのでは、組織の物的構造をはじめとする実在的なものの創発性を論じることができなくなる。そこで本研究では社会物質的な総体の創発メカニズムを分析する新たな理論を構築し、フィールド調査を通じてその有効性と課題を明確にした。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
判的実在論に基づく経営学・組織論研究は、人々の相互作用に限定しないより幅広い視野で物事を捉えようとする立場として国際的にも注目を集めている。しかし日本の経営系学会においては、いずれの学術的潮流も十分に検討されておらず、実証研究に至ってはほとんど見当たらないのが実情である。また、近代組織論の歴史から見れば、本研究は、バーナードが捨象したモノや人間という構成要素の関わりあいの過程を存在論の次元から復元させる試みであると言える。このような試みは少なくとも国内学会では他に類を見ず、本研究によって近代組織論の新しい地平を提案することができたと思われる。
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