研究課題/領域番号 |
19K13804
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分07080:経営学関連
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研究機関 | 高崎経済大学 |
研究代表者 |
若林 隆久 高崎経済大学, 地域政策学部, 准教授 (80738576)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | 組織活性化 / ネットワーク / コミュニケーション / リーダーシップ / 組織行動 / 組織学習 / リモートワーク / AIコーチ / ネットワーク分析 / 組織開発 / チーム学習 / 振り返り / 生成AI / ソーシャル・キャピタル / コワーキングスペース / テレワーク |
研究開始時の研究の概要 |
本研究課題の核心をなす「問い」は、「組織を活性化させる職場におけるネットワークとはどのようなものか」である。組織におけるコミュニケーション(関わり合いや働きかけ)の基盤となる組織のネットワークに着目しながら、どのようなネットワーク構築を促すことによって組織の活性化を実現できるかを示すことを目指す。ICTの発達によって取得可能になった大量の人間の行動データを利用する定量的手法に加えて、実務家との協働までに踏み込んだ定性的手法も実施することで、幅広い業種・職種の職場において実行可能な方策を明らかにすることを目指す。
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研究成果の概要 |
本研究では、定量的と定性的の両方のアプローチで、いかに組織を活性化するかについて、行動データ、質問紙調査、事例調査などを活用して幅広く調査研究を実施した。研究期間中にコロナ禍が発生したこともあり、対面だけでなくオンラインも交えていかにコミュニケーションをして組織を活性化させるか、生成AIも含めたICTの進展・普及に伴った組織における成果や学習を向上させるための条件や施策についてを明らかにすることができた。また、事例調査を通じて、職場だけではなく地域社会などにおいてリーダーシップを発揮して組織活性化を促す事例を収集し、その特徴を抽出することもできた。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
ああああ職場や広く組織を取り巻く社会環境が大きく変化する中で、どのように組織を活性化させるかという普遍の課題に取り組んだ点に本研究の意義がある。特に、研究期間中にコロナ禍や生成AIの登場があったことで、急速に普及したオンラインを活用したマネジメントやリーダーシップを通じていかに組織を活性化させるかや、ChatGPTを活用したAIコーチとともに組織における成果や学習を向上させる条件や施策を明らかにしようとした点は、学術的意義や社会的意義が高いと思われる。
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