| 研究課題/領域番号 |
19K13842
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分07090:商学関連
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| 研究機関 | 大阪経済大学 |
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研究代表者 |
芳賀 麻誉美 大阪経済大学, 経営学部, 准教授 (60327963)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2021年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2020年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2019年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 市場予測 / 購買意向 / 購買行動 / 集合知 / Citizen Forecasting / Citizen Forecasting |
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| 研究開始時の研究の概要 |
新商品やサービスに対する調査で一般的なのは、「購買意向」を調査する方法である。しかし、購買意向は必ずしも購買行動と一致しないという報告が複数ある。そこで本研究は、自己購買意向を使わずに新商品や新サービスの購買行動を予測する新しい調査法「Consumer Forecasting」を確立し、その予測のメカニズムを定量的にモデル化し、手法の有用性と限界を明らかにする。
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| 研究実績の概要 |
新商品やサービスに対する調査で一般的なのは、「購買意向」を調査する方法である。しかし、購買意向は必ずしも購買行動と一致しないという報告が複数ある。そこで本研究は、自己購買意向を使わずに新商品や新サービスの購買行動を予測する新しい調査法「Consumer Forecasting」を確立し、その予測のメカニズムを定量的にモデル化し、手法の有用性と限界を明らかにする。
本研究の目的は、①自己購買意向を使わずに、新商品や新サービスの購買行動を予測する新しい調査法「Consumer Forecasting」を確立すること、②「Consumer Forecasting」の予測のメカニズムを定量的にモデル化し、手法の有用性と限界を明らかにする、という2つである。
本研究では「①定量調査１－市販商品を使った調査」と「②定量調査２－発売前新商品を使った調査」の２つの調査を実施する予定であり、現在までに「①定量調査１－市販商品を使った調査」まで完了しており、調査法の確立については成果が確認できている。
しかし、本年度も新型コロナ感染症蔓延の影響で悪化した調査環境が好転しなかったため、②には着手しなかった。
そのため、2023年度は、本研究の準備として先駆的に採取してあったConsumer Forecastingを用いた調査データを用いて、個々人が行う「他者人気予想」の際に手掛かりについて検討する研究を行った。具体的には、実際の予測に利用した「他者」が誰であるかと、何を根拠にどういった理由で予想したのかを量的に把握するほか、予測精度との関係についての検討を、デスクワークで実施した。
なお、調査環境が回復することを想定して2024年度まで研究期間の申請を行い、延長が受理されている。今後は必要に応じて調査の実施方法などについて見直しを行い、2024年度中に本研究全体を完了させたいと考えている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
新型コロナ感染症蔓延の影響で悪化した調査環境の好転が見込まれなかったことと、研究者の体調不良もあって十分なエフォートが割けなかったかったことから、本年度も調査実施を延期した。
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| 今後の研究の推進方策 |
遅れている研究を出来る限り進展させて、本研究を完了させるため全力で対応する。本年度は、新型コロナ感染症蔓延のため実施を順延した②定量調査２－発売前新商品を使った調査」を行う予定である。また、構造方程式モデリング(マルチレベルSEM)を用いた分析を行い、「Consumer Forecasting」の予測のメカニズムを定量的にモデル化し、手法の有用性と限界を明らかにするという第二の目的に特に注力して研究を推進する予定である。
なお、調査実施の進捗状況によっては、調査の実施方法などについては見直しを行う。
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