| 研究課題/領域番号 |
19K13919
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分08010:社会学関連
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| 研究機関 | 東日本国際大学 (2022)
日本大学 (2019-2021) |
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研究代表者 |
後藤 美緒 東日本国際大学, 健康福祉学部, 専任講師 (60779932)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
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| キーワード | JOBK / 占領期 / 知識人 / 雑誌 / ラジオ・テレビ / ラジオ放送 / ラジオ・テレビ脚本 / 戦争の記憶 / 地方メディア / 知識人の戦争体験 / 大阪 / ラジオ / 演芸 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
地方メディアの独自性の展開とそこへの知識人の関与を、歴史社会学の手法を用いて明らかにするという研究目的を遂行するために、本研究では、次の3つの課題にそって研究を進める。すなわち、課題①占領下の演芸番組の実態の解明、課題②占領下の放送政策の展開と地方放送局への影響、課題③地方メディアにおける知識人の関与と独自性の創出である。調査方法としては、関東、関西の放送施設や演芸資料館での史資料の調査、および関係者へのインタビュー調査を実施する。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、占領期における地方メディア（現NHK大阪局、JOBK）の展開を、歴史社会学の手法をもちい、知識人の参与に着目して3年間で明らかにすることを目的とする。そのために、次の3つの課題に取り組むことを設定した。すなわち第1の課題：占領下の演芸番組の実態と解明、第2課題：占領下の放送政策の展開と地方放送局への影響）と、第3課題：地方メディアにおける知識人の関与と独自性の創出である。
本研究は2019年に着手しはじめたが、その年の終わりに新型コロナウィルスが世界的大流行し、移動を伴う調査を中止せざるを得なかった。そのため、2021年度に予定する作業を遂行することができなかった。このことを踏まえ、2022年度は前年度の状況から当初の計画を修正して研究を進めることを予定した。しかし、申請者自身の就職による研究環境の変化、およびコロナ罹患とその後の体調不良によって、予定していたすでに収集した資料の再検討も十分に進めることができなかった。
ただし、この修正点については、すでに2021年度末より着手したことがあり、短い期間ながらやや研究が進展している。そのため、この研究蓄積を活用した学会報告を2023年度は模索している。従来の予定にはなかった点であるが、研究が進展した点として位置付けることができる。
また、従来よりHPを設けて研究成果の公表を行ってきたが、NHK大阪局より本研究に関して問い合わせがあり電話取材に協力した。研究実績の書式にないものではあるが、学術研究がひろく発信された結果と捉えることができる。
以上の理由から、申請者の体調と研究環境の整う2023年まで研究期間を延長することに決め、2022年度は研究予算を執行して研究を進めることはしなかった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2022年度は次の理由で研究を十分に進めることができなかった。すなわち、①本務校着任に伴う新規科目担当などの業務負担、②移動・宿泊の制限と調査先の受け入れ体制の縮小（開館時間や資格）に伴う調査の困難、③自身のコロナ罹患とそれによる体調不良である。
③については、現在体調は回復したが、調査が実施できる長期休みにり患したこと、その予後について回復が緩やかであったことが研究を妨げる要素として大きい。加えて、2022年後半には授業担当コマ数が増加したことも加わり、十分な研究時間を確保できなかった。
また、本研究申請当時は非常勤講師として講師業を行いながら研究を遂行することを予定していたが、2022年4月に、現在の所属校に着任することになり、研究環境が大きく変わった。
一つ一つは些細なことであるかもしれないが、以上のような要素が複合的に重なったため、当初の計画通りに進むことができなかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
感染対策が一定程度成功をおさめ移動が可能になったこと、また体調が回復したこと、研究環境を整えることが可能になったため、前述した3つの課題に関して、従来予定していた研究内容に軌道を戻して研究を進めていく。
同時に、2022年度の課題として述べた、本研究の調査途中で見つけた本研究が射程とする時間外の資料の再検討については、2021年度末に着手していたことから研究の素地がある。この成果を2023年度は公表（第96回日本社会学会を予定）を目指して準備を進めていく。
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