| 研究課題/領域番号 |
19K13982
|
|---|
| 研究種目 |
若手研究
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 審査区分 |
小区分08020:社会福祉学関連
|
|---|
| 研究機関 | 国際医療福祉大学 |
|---|
研究代表者 |
小野 和美 国際医療福祉大学, 成田保健医療学部, 講師 (70433597)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
|
| 配分額 *注記 |
910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2020年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2019年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
|
|---|
| キーワード | 介護予防 / 地域在住高齢者 / 総合事業 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
2018年から本格始動した介護予防・日常生活支援総合事業について、保健・医療の専門職が有限に介入する通所型サービスC終了後の、参加者たちの生活実態の変化を追ったものはない。本研究では、都市部において通所型サービスCに参加した高齢者の生活変化の実態を明らかにし、事業の効果検証を行い、効果的なプログラムについて示唆を得ることを目的とし、混合研究法を用いる。通所型サービスCの事業内容の調査及び事業開始前後の評価指標結果の比較と、同意を得た約12名を対象とした事業終了半年後のインタビューデータの分析を行い、参加者の心身機能の変化と通所型サービスC終了後の地域における生活実態を把握する。
|
| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、都市部のＡ自治体において新しい総合事業の通所型サービスＣに参加した高齢者の生活変化の実態を明らかにし、事業の効果検証を行い、効果的な通所型サービスＣの内容について示唆を得ることである。
研究方法は実態調査と量的研究、質的研究の混合研究法を用いて実施した。
結果、通所型サービスＣ参加者の生活機能は多様であり、提供するプログラム内容は十分な検討の必要性があることがわかった。また、ほとんどの参加者がＩＡＤＬ（家事や外出など）において援助を要した一方で開始時には心身機能面の目標が多く挙がっており、具体的で到達可能な生活上の目標を明示し共有することが重要だとわかった。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では、都市部に暮らす高齢者の生活実態を把握することにより事業の効果検証を行うため、得た知見は、実態に合った多様なサービス提供が求められる新しい総合事業において、実際のサービス提供場面ですぐに導入が可能である。
また、今後高齢人口の増加が問題となってくる同様の自治体にとっても、役立つ知見を得ることができると考える。
|
