| 研究課題/領域番号 |
19K14091
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分09010:教育学関連
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| 研究機関 | 大阪教育大学 |
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研究代表者 |
八田 幸恵 大阪教育大学, 教育学部, 准教授 (60513299)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | カリキュラム開発 / 羅生門的接近 / カリキュラム評価 / 学校を基礎にしたカリキュラム開発 / パフォーマンス評価 / ポートフォリオ評価 / ステイクホルダー / 意思決定 / 参加 / OECDCERI / 総括的評価 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
研究の内容は大きく二つに分けられる。
ひとつは、日本における諸外国のカリキュラム評価研究（厳密な効果か教師個人の即興的な意思決定かといった摂取の仕方）を批判し、再創造することである。
もうひとつは、、学校や学年やコースといった中間レベルにおけるカリキュラム評価に資する、具体的な方法の開発である。とりわけ、学校や学年やコースといった集団内における、目標と評価基準に言及する言語が生成し定着する過程の解明である。
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| 研究成果の概要 |
OECD-CERIのカリキュラム評価論の変遷を明らかにすることで、日本におけるカリキュラム評価論を再創造した。やや具体的には、日本において部分的にしか紹介されてこなかった1970年代のOECD-CERIにおける「カリキュラム開発」セミナーの成果を体系的に整理し、1970年代のOECD-CERIにおいては、「行動目標とそれを参照した量的評価」への批判は確かに存在したが、その理由は多岐にわたっており、それらの交点は「行動目標を参照した量的評価」のあり方が重要なステイクホルダーを評価から除外するという点にあったことを明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
従来、1970年代における「行動目標」や「評価に対する古典的アプローチ」に対する批判は、カリキュラムの成果を量的に測定することがカリキュラムを改善するとは限らないという批判だったと捉えられてきた。しかしながら、詳細に検討した結果、1970年代のカリキュラム評価論においては、「意思決定としての評価」と「改善としての評価」という二つの立場があったということが明らかになった。このことを通して、「エビデンスに基づく教育」が席巻する現代において重要となる、「意思決定としての評価」と「改善としての評価」二つの系譜を整理し両者の関係を描き出すという仕事を行うための基礎を提供することができた。
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