| 研究課題/領域番号 |
19K14097
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分09010:教育学関連
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| 研究機関 | 長崎大学 |
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研究代表者 |
藤井 佑介 長崎大学, 教育学部, 准教授 (20710833)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 教師 / 判断 / 机間指導 / 協同学習 / 意思決定 / 手立て / 教師の意思決定 / 教育実習 / 授業での困難場面 / 教師の対応 / 事例研究 / 授業 / 困った場面 / 教育実習生 / 教師の判断 / 意思決定資本 / 即興的思考 / 複式授業 / 事例 / ケースメソッド |
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| 研究開始時の研究の概要 |
協同学習や教師の力量形成が時代的要請を受ける中で、各々の研究は心理学や教師教育学を中心として進められているが、それらを有機的に結びつける教材の開発や教師の意思決定の解明は十分になされていない。そこで本研究では、教育方法学的視座で協同学習場面を「事例」として扱うこと、教師の意思決定過程、教師教育におけるケースメソッドの有効性に着目した。本研究では協同学習場面における教師の意思決定過程の特徴を明らかにし、教師教育に資するケースメソッド教材を開発することで、授業者の授業改善と力量形成を支援するとともに、協同学習効果の促進を図り、教育現場への貢献を実現していく。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、協同学習場面における教師の意思決定過程を分析し、それらの知見を活用した教師の授業力向上のためのケースメソッド教材を開発することである。具体的には、先行研究に関する調査と整理 (令和元年度)、データ収集と分析(令和2年度)、ケースメソッド教材の開発(令和3年度)、ケースメソッド教材の評価と修正(令和4年度)から目的達成をはかる予定であった。
令和５年度はコロナ禍による影響から、予定していた期間より研究を延長し、教師の机間指導における判断や意思決定、協同学習における教師の意思決定の特徴に焦点を当てて、研究を進めた。
まず、令和４年度に引き続き、ケースメソッド教材の作成に関する方法を調査する等、本研究における背景理論を補強した。特に研究計画にも記述していた Hargreaves(2012)の意思決定資本に関しては、今年度も研究協力者である福井大学の木村優教授と意見交換を行い、さらにその知見を深めた。
教師の机間指導における研究では、研究室に所属していた院生と共同で2年間に渡る観察の中から、教師の判断や意思決定の特徴を整理した。その結果、大きく２４の手立てに分類することができた。また、それらを踏まえた実践について研究紀要へまとめた。
協同学習場面における教師の意思決定については、６年生の国語における教師の動きや発言を記録し、インタビューを通して整理を行なった。①その結果、教師の中に気になる児童の存在があり、その児童らの周辺を無意識的に多く回っているということ、②支援が必要な児童に対して、指示、確認、考えの把握が必要であるときは、計画的な判断による意識的な行動が見られるということ、③「見守り」の行動が1 番多かったということが明らかとなった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
新型コロナウィルスの影響で、研究当初は学校現場において協同学習が実施されなかったが、令和５年度においては学校現場において実施されるようになってきた。そこで研究データの収集を行い、分析が進んだことから進展していると判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
これまで収集してきたデータを整理し、実際のケースメソッドの実施や協同学習場面における教師の意思決定に関する新たな知見を明らかにする。
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