研究課題/領域番号 |
19K14097
|
研究種目 |
若手研究
|
配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分09010:教育学関連
|
研究機関 | 長崎大学 |
研究代表者 |
藤井 佑介 長崎大学, 教育学部, 准教授 (20710833)
|
研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
|
研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
|
配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
|
キーワード | 協同学習 / 教師の意思決定 / 教育実習 / 授業での困難場面 / 教師の対応 / 事例研究 / 意思決定 / 授業 / 困った場面 / 教育実習生 / 教師の判断 / 意思決定資本 / 即興的思考 / 複式授業 / 教師 / 事例 / ケースメソッド |
研究開始時の研究の概要 |
協同学習や教師の力量形成が時代的要請を受ける中で、各々の研究は心理学や教師教育学を中心として進められているが、それらを有機的に結びつける教材の開発や教師の意思決定の解明は十分になされていない。そこで本研究では、教育方法学的視座で協同学習場面を「事例」として扱うこと、教師の意思決定過程、教師教育におけるケースメソッドの有効性に着目した。本研究では協同学習場面における教師の意思決定過程の特徴を明らかにし、教師教育に資するケースメソッド教材を開発することで、授業者の授業改善と力量形成を支援するとともに、協同学習効果の促進を図り、教育現場への貢献を実現していく。
|
研究実績の概要 |
本研究の目的は協同学習場面における教師の意思決定過程を分析し、それらの知見を活用した教師の授業力向上のためのケースメソッド教材を開発することである。具体的には、先行研究に関する調査と整理 (令和元年度)、データ収集と分析(令和2年度)、ケースメソッド教材の開発(令和3年度)、ケースメソッド教材の評価と修正(令和4年度)から目的達成をはかる。 令和4年度はケースメソッド教材の評価と修正を主とし、特に教師の意思決定に関するデータの収集と分析を行った。 まず、令和3年度に引き続き、ケースメソッド教材の作成に関する方法を調査する等、本研究における背景理論を補強した。特に研究計画にも記述していた Hargreaves(2012)の意思決定資本に関しては、今年度も研究協力者である福井大学の木村優教授と意見交換を行い、さらにその知見を深めた。 また、令和3年度に引き続き、新たに勤務先の教育実習生約240名の記述による実践事例(授業実践で困った場面)のデータを収集し、授業において困った場面とその対応について質的研究の方法を用いて整理し、論文として発表した。困った場面においてはケースメソッド教材として整理している。 さらに、協同学習が学校現場において再開されてきたことから小学校1年生における授業のビデオデータとグループの音声データを録り、それに基づいた授業者への意思決定に関するインタビューを行い、現在分析中である。
|
現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナウィルスの影響で、以前のように学校現場において協同学習が実施されなかったが、令和4年度後半においては少しずつ学校現場において実施されるようになってきた。そこで研究データの収集を行うことが実現したが、現在まだ分析中であるという点で従来の予定よりは遅れていると判断した。
|
今後の研究の推進方策 |
令和4年度の後半に採取したデータの分析を行い、成果として整理していく。また、必要に応じて追調査を行う。
|