研究課題/領域番号 |
19K14132
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分09020:教育社会学関連
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研究機関 | 大阪大学 (2020-2023) 慶應義塾大学 (2019) |
研究代表者 |
大谷 碧 大阪大学, 大学院国際公共政策研究科, 招へい研究員 (00823949)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2027-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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キーワード | 学力 / 学校 / 教員 / 保護者 / 小学生 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は、学校と学力の関係について以下の2点について実証的な知見を提示する:①学校と保護者の関係(学校の保護者への働きかけや、生徒への学習サポート)は小学生の学力にどのように関係しているか、②教員のどのような背景、姿勢や指導方法が小学生の学力に関係しているか。これら2点について、生徒とその保護者の視点を分析指標として加え、どのような学校や教員が子どもの学力に関係しているかについて実証的に明らかにする。
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研究実績の概要 |
本研究は、学力の規定要因について学校の取り組みや環境などに着目し、(1)学校と保護者の関係と学力についておよび、(2)教員の背景、教育姿勢や指導方法と学力について、実証的な知見を提示することを目的としている。学校が持つハード面およびソフト面での教育環境と学力に関する実証分析はまだ十分に蓄積されていない。学力や、生徒、保護者に関するアンケート調査の結果を用いた分析を行うことで、どのような学校や教員の取り組みが学力と関係しているかについて明らかにする。また、生徒や保護者の視点を分析指標として加えることで、生徒や保護者がどのように認識する学校や教員の取り組みが学力向上に繋がるかを明らかにし、学力向上に向けた取り組みを検討するためのエビデンスを提示することを目的とする。
本年度は、引き続き生徒の学力などの情報を含むデータの結合・整備を進め、分析を進めた。具体的には、小学校の教員に関するデータを使用して、生徒の学力との関係について多変量解析を進め分析について検討した。ただし、一部結果について明確な結果が得られていないため、引き続き分析を行い、論文の執筆についても進めていく予定である。また、各学校段階における教員や学校の取り組みと生徒学力の関係について、更に研究・分析を深めるために、高等学校の複数時点パネルデータについて、追加のデータを入手し、時系列の変化について整理した。今後また追加のデータを入手するなどして、更に研究の内容を深めることで、生徒を取り巻く環境と学力の規定要因に関する詳細な分析を進めていきたいと考えている。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本年度は様式F-13-2を提出し、研究を中断したため。
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今後の研究の推進方策 |
研究会等で分析の結果などについて助言をいただきながら、分析内容を更に深めていき、論文の執筆作業の方も進めていく予定である。
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