| 研究課題/領域番号 |
19K14170
|
|---|
| 研究種目 |
若手研究
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 審査区分 |
小区分09030:子ども学および保育学関連
|
|---|
| 研究機関 | 昭和女子大学 (2020-2022)
国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所 (2019) |
|---|
研究代表者 |
黒谷 佳代 昭和女子大学, 食健康科学部, 講師 (50610739)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
|
|---|
| キーワード | 子ども食堂 / フードパントリー / 食支援 / ソーシャルキャピタル / 社会的つながり / 孤独 / 新型コロナウイルス感染症 / 食育 / 大学生 / COVID-19 / 専門学校生 / コロナ禍 / 貧困 / 子ども / 健康格差 / 共助 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
7人に1人の子どもが貧困状態にあり、生活困窮世帯の子どもは孤立しがちで、食生活を含む生活習慣に課題が多い。近年急増している子ども食堂は、ボランティア等に運営され、子どもの社会的包摂に向けた共助のしくみとして注目されている。
しかし、子ども食堂参加による生活習慣や社会的つながりへの影響を評価した研究はない。
本研究では、①複数の子ども食堂の参加者を対象に生活習慣・社会的つながり及び健康指標について縦断調査を実施し、②その成果を基に子ども食堂における生活習慣改善のための介入をする。
研究期間を通じて、貧困を起因とする健康問題発症メカニズムを解明し、子ども食堂を介した健康問題解決システムを構築する。
|
| 研究成果の概要 |
都内某自治体の子ども食堂利用者の小中学生とその保護者、運営者を対象に調査を実施した。ソーシャルキャピタル得点のうち、市民参加得点は運営者が保護者に比べ高く、社会的凝集性は保護者が運営者に比べて高い傾向が示唆された。野菜摂取状況を反映するベジスコアは、保護者に比べ、子どもの方が高いことが示唆された。
フードパントリー利用者の大学生・大学院生対象の実態調査の結果、自炊頻度が7割以上と高く、男女でよく購入するする食品、もらえると嬉しい食品に違いがあることが明らかとなった。フードパントリー利用者の新型コロナ感染症流行下における暮らしぶりは徐々に改善傾向にあるものの、孤独を感じる者は増加傾向が示唆された。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
子ども食堂の利用者を対象に食生活、健康指標、ソーシャルキャピタル指標等について調べた研究は国内外でほとんど報告されていない。子ども食堂は新型コロナウイルス感染症流行下においても増加し、2022年現在、7363箇所にのぼる。また、新型コロナウイルス感染症流行下では、子ども食堂形式の共食ではなく、フードパントリー形式の食品配布が子ども食堂運営者により実施されていた。子ども食堂利用者同様、フードパントリー利用者の実態を明らかにした調査、研究もほとんどみられないため、本研究で2021年度から実施したフードパントリー利用者の実態調査は、基礎資料としての社会的意義が大きいと考えられる。
|
