研究課題/領域番号 |
19K14195
|
研究種目 |
若手研究
|
配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
|
研究機関 | 北海道教育大学 |
研究代表者 |
杉本 任士 北海道教育大学, 大学院教育学研究科, 准教授 (10827083)
|
研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
|
研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
|
配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
|
キーワード | 集団随伴性 / PBS / 小学校 / 中学校 / 行動分析学 / 学級経営 / 社会的相互作用 / 社会的ネットワーク / 社会ネットワーク |
研究開始時の研究の概要 |
今回の学習指導要領の改訂で、小学校だけでなく中学校・高等学校でも、児童生徒の学習活動や学校生活の基盤となる学級・ホームルーム経営の重要性が示された。学級経営に悩みをもつ教員は多いが、学級経営に関する学術論文の数は少なく、学級経営の理論が体系化されていないという実態がある。そこで本研究では、行動分析学に基づく学級経営の方略について検証を行う。具体的には行動分析学の方法論の一つである集団随伴性の効果を検証する。集団随伴性の方法論を用いた小中学校の学校規模での取組のパフォーマンスを向上させ、その過程の中で児童生徒の間の社会ネットワークの形成や社会的相互作用の変容について検証する。
|
研究実績の概要 |
本研究の目的は、小中学校の通常学級への集団随伴性の導入によって、ポジティブな社会的相互作用が出現するかを検証することである。また、集団随伴性によって形成された社会ネットワークの構造を分析することによって、望ましい学級の状態を視覚化することである。さらに、ネットワークの形成にされる過程で仲間媒介法と類似の状況が作り出されるか明らかにすることである。本研究では、これらのことを明らかにすることによって、その研究の成果を教職大学院での授業や演習、学校現場の研修において学級経営の一つの方略として提案することも目的の一つとしている。2022年度(4年目)は、中学校3年生を対象として行った実験の成果について、学会でポスター発表を行った。また、これまでの研究の成果をもとに公立小学校において研修会を実施した。具体的にはこれまでの研究成果を基にしたワークシートを用いた演習を行った。さらに、これまでの研究の成果を教職大院での授業に反映させることによって、できるだけ最新の情報を受講者に提供するように心がけた。本年度は、これまでの研究成果を論文にまとめて投稿する予定である。また、教職大学院の授業や学校の研修会で使用できるようなリーフレット(ワークブック)を作成する予定である。本研究の成果を学校現場に普及させることも重要なミッションであることから、教職大学院での授業やゼミで取り上げ、院生とのディスカッションを通して更なるブラッシュアップを試みている。
|
現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
業務多忙により、令和4年度に予定していた学会誌への学術論文の投稿やワークブックを作成を行うことができなかった。そのため科学研究費助成事業補助事業期間を1年間延長した。
|
今後の研究の推進方策 |
今年度は、これまで学会発表を行ってきた研究成果をもとに学会誌への論文の投稿を行う予定である。また、教職大学院の授業や学校現場で使用することができるワークブックを作成する予定である。
|