| 研究課題/領域番号 |
19K14195
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 北海道教育大学 |
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研究代表者 |
杉本 任士 北海道教育大学, 大学院教育学研究科, 教授 (10827083)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 行動分析学 / PBS / 集団随伴性 / 社会的ネットワーク / 学級経営 / 小学校 / 中学校 / 社会的相互作用 / 社会ネットワーク |
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| 研究開始時の研究の概要 |
今回の学習指導要領の改訂で、小学校だけでなく中学校・高等学校でも、児童生徒の学習活動や学校生活の基盤となる学級・ホームルーム経営の重要性が示された。学級経営に悩みをもつ教員は多いが、学級経営に関する学術論文の数は少なく、学級経営の理論が体系化されていないという実態がある。そこで本研究では、行動分析学に基づく学級経営の方略について検証を行う。具体的には行動分析学の方法論の一つである集団随伴性の効果を検証する。集団随伴性の方法論を用いた小中学校の学校規模での取組のパフォーマンスを向上させ、その過程の中で児童生徒の間の社会ネットワークの形成や社会的相互作用の変容について検証する。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、小中学校の通常学級に集団随伴性を導入し、ポジティブな社会的相互作用が発生するかどうかを検証することである。また、集団随伴性によって形成される社会ネットワークの構造を分析し、望ましい学級の状態を視覚化することも目指している。さらに、ネットワークの形成過程において仲間媒介法と類似した状況が作り出されるかを明らかにすることも本研究の目的の一つである。
これらの目的を達成することで、本研究の成果を教職大学院の授業や演習、学校現場の研修において学級経営の一つの方略として提案することを視野に入れている。研究で得た知見をもとにした実践を通じて、より効果的な学級経営の手法を提供することが期待できる。
2023年度には、本研究成果をもとにした教員対象の研修会で2回の講演を行い、集団随伴性の導入とその効果について具体的な事例を交えながら説明し、参加者からのフィードバックを得た。また、行動分析学会でシンポジウムを開催し、他の研究者との意見交換を行うことで、研究のブラッシュアップを図った。これらにより、学術的な視点からも本研究の有用性を確認することができた。
本年度は、これまでの研究成果を論文にまとめて学術誌に投稿する予定である。論文の執筆を通じて、研究の成果を広く共有し、学術的な評価を受けることを目指している。また、教職大学院の授業や学校の研修会で使用できるワークブックを完成させ、教育現場での活用を促進することも計画している。本研究の成果を学校現場に普及させることは重要なミッションであることから、教職大学院の授業やゼミで取り上げ、院生とのディスカッションを通じてさらにブラッシュアップを図っている。
以上の取り組みを通して、研究の実践的な有用性を高め、教育現場での効果的な学級経営の一助となることを目指している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
業務多忙のため、昨年度に予定していた学会誌への学術論文の投稿やワークブックの作成ができなかった。そのため、科学研究費助成事業の補助期間を1年間延長した。
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度は、これまで学会発表で紹介してきた研究成果をもとに、学会誌への論文投稿を行う予定である。論文の投稿を通じて、研究の幅を広げ、さらなる学術的貢献を目指す。また、教職大学院の授業や学校現場で実際に活用できるワークブックの作成も計画している。このワークブックは、教育現場での実践を支援し、教育の質を向上させることを目的としている。これらの取り組みを通じて、理論と実践の両面での学校教育への貢献を図っていきたい。
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