研究課題/領域番号 |
19K14316
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分09070:教育工学関連
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研究機関 | 兵庫教育大学 (2019-2020, 2022-2023) 早稲田大学 (2021) |
研究代表者 |
澤山 郁夫 兵庫教育大学, その他部局等, 准教授 (10806194)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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キーワード | キーボード入力 / タイピング / 心理的時間 / つぶやき / 語りの場 / SNS / 利用端末 / フリック入力 / 教育工学 / 自由記述量 / オンライン調査 / 日本語 / 使用媒体 / twitter / eラーニングコミュニティ / 入力文字数 / 自由記述 / 発話量 / スマートフォン / PC / 端末 / 学習行動 / 学習のとりかかり / オンライン人数表示機能 / 学習中ユーザの可視化 / eラーニング / 発話 / コミュニティ / PCブラウザ / e-learning / eラーニングコミュニティ / 動機づけ |
研究開始時の研究の概要 |
eラーニングは学習が継続されにくいことが古くからの課題である。この問題に対し,澤山・寺澤(2014)では,eラーニングにツイート機能等を付与し,eラーニングコミュニティが形成されることで学習が継続されやすくなることを示している。ただし追試の結果,ツイート機能を用いた発話量が少ない場合には,学習継続効果が低下することも示唆されている。すなわち,eラーニングコミュニティが学習継続効果をもつためには,当該コミュニティがある程度活性化している必要があると考えられる。本研究ではeラーニングコミュニティの活性化を目的とし,とくにコミュニティの形成初期段階の発話を促す仕組みに焦点を当て,その効果を検討する。
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研究実績の概要 |
eラーニングにおいて,参加者が多くのコメントを書き込む等してコミュニティが十分に活性化していることは,参加者の学習行動の継続を支える要因として重要であると考えられる一方で,昨年度までの調査研究からは,PCと比較するとスマートフォンでは,参加者の年齢を統制した上でも自由記述量が抑制されやすいことが示されていた。この理由として,日常的には,スマートフォンはPCよりも注意が散漫になりやすい環境で使用されやすいため,記述量や入力時の環境に制約が設けられない自由な状況下では,文字入力の動機づけが低下しやすい可能性等が考えられた。一方で,スマートフォンの持ち運びやすさやアプリ起動の速さ等のアクセス容易性を考慮すると,スマートフォンをeラーニングシステムにアクセスするための端末から除外してしまうことは学習の利便性を損ねることにもつながる。そこで,スマートフォンを用いる場合でも,文字入力の動機づけが低下しにくくなるような要因を明らかにしておくことは重要である。 本年度は,今後これについての検討を進めるため,コンピュータを用いて一定量の日本語を入力するのに要したと感じられる時間,すなわち日本語入力にかかる心理的時間の規定因に関する予備的な研究を行った。計50名の大学生を対象とした個別実験の結果,当該入力課題に充実感を覚えた参加者ほど,心理的時間は短くなる傾向にあることが示唆された。さらに,心理的時間の物理的時間に対する歪みの程度は,日本語記述の方法によって異なる可能性も示された。すなわち,文字入力にかかる充実感や心理的時間を,文字入力の動機づけの構成要素ないし媒介変数とみなして介入することで,自由記述量を間接的に高められる可能性が示唆された。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
新型コロナウイルス感染症拡大防止のための活動制限等の要因が重なり,当初計画していた実験研究の実施は困難となったものの,代わりに行った調査研究や実験研究,実践研究の結果から,当初想定していなかった自由記述量ないし発話量の規定因に関する示唆深いデータを得ることができ,この点については当初の計画以上に進展したと考えられるため。
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今後の研究の推進方策 |
これまでに行った研究の総括的評価を行うとともに,必要に応じて補足的な検討を加えることで,eラーニングコミュニティにおける参加者の発話を支えるための方策について,一定の結論を出すことを目指す。
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