| 研究課題/領域番号 |
19K14367
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分10010:社会心理学関連
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| 研究機関 | 津田塾大学 |
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研究代表者 |
鈴木 貴久 津田塾大学, 総合政策学部, 准教授 (00774879)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 社会的ジレンマ / 協力行動 / 評判 / 感染予防行動 / 信頼 / オンライン |
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| 研究開始時の研究の概要 |
異質性を乗り越えて他者との信頼関係を構築するための評判情報（以下、評判と表記）について、シェアリングエコノミーという具体的な場面を想定して検討する。属性情報が参照可能な環境において、異質な他者との信頼関係の構築に対する評判の効果を検討し、より効果的な活用方法を明らかにする。特に、評判の信頼性として評判を生成した人の属性情報に注目しながら、異質な他者についても信頼性を正当に評価しうる評判利用の条件を明らかにする。具体的には、日本人参加者を対象とした社会調査、行動データ分析と参加者実験を行う。本研究を通じて、日本でのシェアリングエコノミーの普及における制度設計に資する知見の獲得を目指す。
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| 研究成果の概要 |
コロナ禍でのシェアリングエコノミー環境において求められる信頼関係の構築に必要な要因を検討するために、コロナ禍でのジレンマ状況における情報接触と向社会的行動の関連を検証した。オンラインで１年おきに３波(2020年4月、2021年4月、2022年4月)のパネル調査を実施した。向社会的行動を外出自粛として分析した結果から、SNSの閲覧が自粛に対して一貫して効果を持つことや、2020年と2021年では外出する人の特徴が異なっていることも示された。さらに、２時点の間に自粛から外出にシフトした人たちの特徴についても示された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
自分の利益を最大化する行動と全体の利益を最大化する行動が一致しない社会的ジレンマ状況下での行動は、様々な要因によって決まってくる。本研究では、コロナ禍において自分の利益よりも全体の利益を優先する向社会的行動の傾向を分析した。今後、シェアリングエコノミー環境のような、他者との関係の構築が難しい状況においても適用可能な知見をもたらしている。
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