| 研究課題/領域番号 |
19K14403
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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小区分10020:教育心理学関連
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| 研究機関 | 川崎医療福祉大学 (2023)
神戸親和女子大学 (2019-2022) |
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研究代表者 |
松本 麻友子 川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 准教授 (00771693)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2021年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 抑うつ / 生活分析的カウンセリング法（LAC法） / 心理教育 / アプリケーション / Mobile Health (mHealth) / オンライン授業 / 生活分析的カウンセリング法 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究はスマートフォン向けアプリを用いた生活分析的カウンセリング法による抑うつ軽減プログラムを開発し、短期的・長期的な効果を検討する。抑うつ軽減効果を実証的に調べるために、アプリ版プログラムを開発するとともに大学生へ実践し、プログラム実施前後の抑うつの変化や個人特性との関連を調べる。これにより、どのような対象者に効果的か、介入後も日常生活で継続的に活用できるか明らかにし、学生支援の一手法として提案する。さらに、アプリを用いたプログラムというICTによる介入の可能性を明らかにすることは治療への応用も期待できる。
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| 研究実績の概要 |
本研究では、日常生活において実施可能なスマートフォンアプリケーションを用いた生活分析的カウンセリング法（LifeAnalytic Counseling; LAC法）による抑うつ軽減プログラムを開発し、短期的・長期的な効果を明らかにすることを目的としている。本年度は研究計画に基づき、抑うつ軽減プログラムのアプリケーションを作製し、効果検証を行った。
(1)プログラム開発に向けた予備調査の実施
昨年度までの研究知見をもとにアプリの試作品を作製し、大学生10名を対象にアプリ版のプログラムを2週間試験的に実施した。続いて、対象者にプログラムの閲覧頻度や使用感、難易度等について面接調査を行い、調査結果を参考にアプリを修正した。また、抑うつ軽減効果を高めるために、学生相談の経験が豊富なスクールカウンセラー（公認心理師・臨床心理士）にプログラムの内容、実施後のフォローおよび配慮すべき点等について助言を求め、プログラム内容を精査し、最終版を開発した。
(2)プログラムの試行・効果検証
一連の調査結果をもとにプログラムを実施し、効果検証を行った。プログラムの効果を実証的に検討するため、プログラムの実施前後に抑うつや適応指標および生活習慣、個人特性を含む質問紙調査を行った。さらにプログラム実施後にフォローアップ調査を行い、プログラムの持続的な効果について検証した。研究成果は、次年度に学会発表および学術論文として公表する予定である。なお、昨年度までの研究成果は学会発表（日本心理学会第87回大会）および学術論文（応用心理学研究）として公表した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
今年度は、スマートフォンアプリケーションを用いたLAC法による抑うつ軽減プログラムを試作した。まず、これまでの調査結果を踏まえ、心理教育の一環として実施可能なアプリケーションを作製し、大学生を対象にアプリケーション版のプログラムを2週間試験的に実施した。さらに、対象者にプログラムの閲覧頻度や使用感、難易度等について面接調査を行った。これらの結果をもとに介入方法や内容を精査し、プログラムを洗練させ、完成したプログラムを大学生に実施した。
今年度は対面でのプログラム実施が可能となり、当初の計画通りに研究を進めることができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
次年度は、スマートフォンアプリケーションを用いたLAC法による抑うつ軽減プログラムの効果検証を行う。プログラムは終了しているため、ログイン回数やページビュー回数をもとに詳細な分析を行う予定である。まず、プログラム実施前後およびフォローアップの質問紙調査にて、介入群と統制群の抑うつや生活習慣および適応指標等について比較検討を行う。続いて、プログラム実施前後の抑うつの変化や個人特性との関連を検討する。これにより、プログラムがどのような対象者に効果的か、介入後も日常生活で継続的に活用できるか明らかにし、学生支援の一手法として提案する。
また、これら一連の研究成果を学会発表や学術論文等で広く公表する。
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