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ASD者に特化した就労準備性の探索と適切なアセスメント方法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 19K14417
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分10030:臨床心理学関連
研究機関岡山大学

研究代表者

西村 大樹  岡山大学, 教育推進機構, 助教 (20832976)

研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
キーワード自閉スペクトラム症 / 就労支援 / 就労準備性 / アセスメント / 自閉症スペクトラム障害 / アセスメントツール
研究開始時の研究の概要

現在,青年期・成人期に自閉症スペクトラム障害(ASD)と診断される者が増えており,就職や就労継続が大きな課題となっている。さまざまな機関で就労準備性を高める支援がなされているが,ASD者に必要な就労準備性について十分なコンセンサスが得られているとは言い難く,就労準備性をアセスメントするための標準化されたツールも見られない。この研究では,ASD者にとっての就労準備性を包括的にアセスメントするためのツール開発を目的としており,就労しているASD者へのインタビューや質問紙調査を行う予定である。

研究成果の概要

本研究では、自閉スペクトラム症(ASD)に特化した就労準備性のアセスメントツールの開発することを目的に、ASD当事者へのインタビュー調査や一般人口を対象とした質問紙調査を実施した。その結果、5因子39項目からなる自閉スペクトラム傾向者用就労準備性尺度が作成され、信頼性と一定の妥当性が確認された。今後は更なる妥当性と臨床的な有用性を検証するために、ASD当事者に対する継続的な調査が求められる。

研究成果の学術的意義や社会的意義

青年期・成人期のASD当事者は、就労や就労継続に困難を抱えている場合も多い。効果的な就労支援を行うためには、本人の就労準備性を把握する必要がある。しかし、ASD当事者が簡便に利用でき、科学的な裏付けのあるアセスメントツールは認められなかった。今回、自閉スペクトラム傾向者用就労準備性尺度を開発できたことで、就労を希望するASD当事者を適切な支援に結び付け、支援による変化も把握することが可能になり、臨床場面で非常に有意義なことと考えられる。

報告書

(5件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2022 2021 2020

すべて 雑誌論文 (1件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] 精神科医療機関における「体験-気づき-機関併走」モデルによる就労支援~岡山県精神科医療センターでの実践~2020

    • 著者名/発表者名
      西村 大樹, 藤田 純嗣郎, 土岐 淑子, 小西 菜緒, 内田 晃裕, 宮田 純平, 赤澤 将文, 西村 明子, 耕野 敏樹, 來住 由樹
    • 雑誌名

      心と社会

      巻: 51 ページ: 70-77

    • NAID

      40022191330

    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [学会発表] 自閉スペクトラム傾向者用就労準備性尺度の作成と信頼性・妥当性の検証2022

    • 著者名/発表者名
      西村大樹・内田晃裕・小西菜緒・南場美沙都
    • 学会等名
      第63回 日本児童青年精神医学会総会
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
  • [学会発表] 自閉スペクトラム症者の就労を困難にする要因の検討2022

    • 著者名/発表者名
      西村大樹・内田晃裕・小西菜緒・南場美沙都
    • 学会等名
      第9回成人発達障害支援学会
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
  • [学会発表] 自閉スペクトラム症者に特有の就労準備性の探索2021

    • 著者名/発表者名
      内田晃裕・西村大樹・小西菜緒
    • 学会等名
      第62回 日本児童青年精神医学会総会
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書

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公開日: 2019-04-18   更新日: 2024-01-30  

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