| 研究課題/領域番号 |
19K14424
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター (2022-2023)
駿河台大学 (2019-2021) |
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研究代表者 |
高岸 百合子 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 認知行動療法センター, 客員研究員 (40578564)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 認知処理療法 / 心的外傷後ストレス障害 / アルコール使用障害 / 心理療法 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
アルコール使用障害（AUD）を併発した心的外傷後ストレス障害（PTSD）患者12例を対象に、PTSDに特化した心理療法である認知処理療法（CPT）を実施し、実施可能性、安全性、有効性を検討する。必要な治療要素の精査を行い治療の手続きを確定したうえで、20歳以上でPTSDとAUDを併発した者を募り、本研究の主旨を説明して協力の同意が得られた者を対象として治療を実施する。治療前(0週)と治療後(15週)のPTSD症状の重症度、AUDの重症度とアルコール摂取量、生活機能等を比較することで、治療の有効性を検討する。併せて、治療中の状態悪化の有無や自殺のリスクも調べて安全性を評価する。
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| 研究実績の概要 |
本研究は，アルコール使用障害（AUD）を併発した心的外傷後ストレス障害（PTSD）患者12例を対象に，PTSDに特化した心理療法である認知処理療法（Cognitive Processing Therapy: CPT）を実施し，実施可能性，安全性，予備的有効性を検討することを目的とする。
今年度は，これまでに整えた治療プロトコル及び研究手順書を用いて，一昨年度に開始した臨床試験を継続して実施した（jRCTにて研究計画公開済。jRCT1030210374）。試験では，通常治療に加えてCPTを実施し，単群前後比較のデザインを採っている。治療内容はPTSDのみを介入対象としたオリジナルのCPTプロトコルを踏襲しながら，導入前に，治療への動機づけを高めるとともにAUDの問題への対処を話し合うセッションを設けている。
試験実施に付随する実績として，リクルートが当初計画より遅れている現状に鑑み，他部署・機関との連携強化を図った。具体的には，国立精神・神経医療研究センター病院との情報交換機会を増やすとともに，アルコール医療を専門とする医療機関に対して広報活動を行った。加えて，CPTの実施に係るQ&A冊子を印刷・配布した。
リクルート状況としては，本年度中に試験への参加に対して５名の紹介があり，うち４名が登録となった。その結果，これまでの登録と合わせて登録例数は計６例となった（目標例数に対する達成率50％）。
研究成果としては，上記取り組みに関連して，国内学会において２件の学会発表を行なった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
当初計画においては一昨年度が最終年度であり，臨床試験が終了している予定であったのに対し，未だ登録症例数が６例であり，目標数に達していないことから，進捗は遅れていると判断した。進捗が遅れている要因としては，研究開始以後２年余り，COVID-19の影響により対面での心理療法実施に慎重を期さざるを得ない社会状況下であったこと，対面での介入の代替手段としてのオンライン介入を適用するには本研究の対象者はリスクが高いと考えられたために介入計画の変更が困難であったことが挙げられる。上記，COVID-19の感染拡大に伴い研究計画の変更が余儀なくされるような事態は，研究計画の申請時には想定し得なかった。また，一昨年度から臨床試験を開始したが，予定症例数には届いておらず，リクルートを加速するためのさらなる対策が必要な状態にある。
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| 今後の研究の推進方策 |
当初計画ではすでに臨床試験を終え，本研究は終了する予定であったが，予定症例数を確保するため，研究期間を延長することとした。
試験は順調に運んでいるものの，未だ紹介例数は十分とは言えない現状があり，対策を要する。今年度中に取り組んだ他部署・他機関との連携は紹介例数を増やすことに寄与したと考えられることから，来年度も引き続き連携体制を維持するとともに，さらなる連携・広報策を検討し，実行することで予定症例数の達成を目指す。
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